| 研究課題/領域番号 |
20K18849
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 |
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研究代表者 |
青木 拓也 東京慈恵会医科大学, 医学部, 講師 (30631452)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | プライマリ・ケア / かかりつけ医 / 総合診療 / 医療の質 / 家庭医療 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日本の外来患者を対象に、プライマリ・ケア機能と包括的な外来臨床指標との関連を検証することを目的とする。
本研究では、まず我が国のプライマリ・ケアにおける包括的な臨床指標を開発し、次いでJapanese version of Primary Care Assessment Tool (JPCAT)で評価したプライマリ・ケア機能と包括的な外来臨床指標との関連を検証する。
本研究により、良質な臨床指標に寄与するプライマリ・ケア機能を特定することが可能となり、我が国の施設レベル・医療者レベルでのプライマリ・ケア強化に繋がると考える。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、COVID-19パンデミック下において、代表性の高い日本の一般住民サンプルを対象にしたプライマリ・ケアに関する全国前向きコホート研究を実施することによって、今後の医療提供において重要な役割を担うことが期待されるプライマリ・ケア機能（我が国における「かかりつけ医機能」）と医療の質指標との関連を検証した。
その結果、高いかかりつけ医機能を発揮する医師を持つ住民ほど、パンデミック下での予防医療（がん検診や予防接種など）の実施割合が高いことや総入院のリスクが低いことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
プライマリ・ケア機能（かかりつけ医機能）の価値に関する研究は、医療政策上重要であるにも関わらず、これまで我が国では実施されてこなかった。本研究は、かかりつけ医機能の強化によって、パンデミックにおける健康状態悪化の予防だけでなく、入院医療にかかる負荷の軽減や医療の効率化も期待できることを示唆した。また、かかりつけ医機能と入院リスク低下との関連のメカニズムの一つとして、予防医療の質向上が関与する可能性が示された。本研究の成果は、かかりつけ医機能の強化やプライマリ・ケア専門医（総合診療医など）の育成をはじめ、 プライマリ・ケアの強化を政策的に推進する上での基礎資料となるものである。
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