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がんゲノム検査の運用時期とがん種ごとの検査の位置付けの最適化の検討

研究課題

研究課題/領域番号 20K18890
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
研究機関国立研究開発法人国立がん研究センター (2022)
慶應義塾大学 (2020)

研究代表者

今井 光穂  国立研究開発法人国立がん研究センター, 東病院, 医員 (10748445)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワードがんゲノム医療 / がん / 個別化医療 / 次世代シークエンサー / がん遺伝子 / CGP検査 / 保険償還 / パーソナライズドメディシン / シークエンス
研究開始時の研究の概要

がんゲノム検査が本年度より保険適用となり、社会の高い関心を集めている。これまでのデータから、検査を受けた6割に結果に基づき候補薬が提示できているにもかかわらず、実際に治療できたのはわずか1割であり、検査が有効利用されているとは言い難いのが現状である。理由として標準治療を終了した進行癌患者の多くが、結果が返却されるまでに全身状態が悪化してしまうことも一因である。ここには、高額な検査費用に伴う医療経済上の問題も含んでいる。保険適応となったがんゲノム検査をより有効かつ費用対効果の高い実用化のために、全身状態を基軸とした検査実施時期や検査適応の検討を行い、がんゲノム検査の位置付けを提起したい。

研究成果の概要

がん遺伝子検査のより有益な患者還元を目指し本研究を立案した。申請者の研究室では、保険下での実施に先駆けて、独自にゲノム検査を臨床応用していた。この予備データを解析することで顕在化した点は2つ:①検査に基づく治療到達率の低さ②検査時期や検査のターンアラウンドタイム(TAT)により、適合する治療が存在していても、治療時期を逃してしまうというポイントであった。予備解析の結果を基に、保険の中で施行された症例を解析した。結果、保険要件では標準治療終了後に検査が行うとされ、検査申込時には治療可能な全身状態であったとしても、結果説明時には全身状態の悪化から治療につながらない症例が少なくないことが分かった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

2019年に保険診療下でがん遺伝子検査が実装されてから、保険要件は依然ほとんど変更がなく、臨床現場が感じる問題点の改善が反映されていない。本研究より、検査の時期の評価だけでなく、各がん種ごとのActionable遺伝子の種類や頻度、治療到達率が明確化され、必要な患者に最適な検査の運用方法の提言が可能となると考えられる。また、治療到達率の低さは検査時期のみならず、治験へのアクセスのしやすさによっても変化することが明瞭となった。治験数や選択可能な出口候補の拡充のみならず、すでに開始している治験への紹介やアクセスの簡便化も必要になると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2022 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2020

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] がん遺伝子パネル検査を受診した患者の全身状態の推移および遺伝子結果から、治療 へ還元させるための検査実施時期に関する考察2020

    • 著者名/発表者名
      今井光穂
    • 学会等名
      第79回日本癌学会学術総会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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