| 研究課題/領域番号 |
20K18931
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
|
|---|
| 研究機関 | 京都大学 |
|---|
研究代表者 |
佐藤 豪竜 京都大学, 医学研究科, 助教 (20867965)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
|
|---|
| キーワード | 身体活動 / 認知症 / うつ傾向 / 操作変数法 / COVID-19 / 引退 / 心疾患 / 身体不活動 / 年金支給開始年齢 / 新型コロナウイルス感染症 / ソーシャルキャピタル / 高齢者 / 操作変数 / 食生活 / ワクチン / かかりつけ医 / 歩数 / 在宅勤務 / うつ |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
これまで高齢者の身体不活動は認知症リスクを上昇させると考えられ、適度な運動が推奨されてきたが、明確なエビデンスは存在しない。本研究は、操作変数法という手法を用い、ランダム化比較実験のように比較可能な二群を見つけることで、高齢者の身体活動が本当に認知症のリスクを下げる効果があるのかどうか検証を行う。また、同様の手法を、身体活動との間に逆の因果関係バイアスが生じる可能性のあるうつ病や生活習慣病といったアウトカムにも応用する。
|
| 研究成果の概要 |
本研究は、操作変数法などの因果推論の手法を大規模な前向きコホート研究に適用することで、身体活動などの生活習慣や社会経済的な要因が人々の健康に与える影響を明らかにした。具体的には、週当たり1回の運動は認知症リスクを下げることを示し、運動が認知症リスクを引き下げる因果効果が少なくとも4年間持続することを示唆している。
また、研究期間中に生じた新型コロナウイルス感染症の流行に対し、緊急事態宣言期間中に歩数が減少した人や労働時間が増加した人はうつ傾向のリスクが高かったが、在宅勤務を新たに開始した人はそれ以外の人と比べてうつ傾向のリスクが17%低かったことなどを示した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、積雪地域の居住を高齢者の身体活動の操作変数として用いるというアイデアを新たに提案し、身体活動と認知症リスクの因果関係を明らかにした。また、研究期間中に生じた新型コロナウイルス感染症の流行に対し、日本老年学的評価研究(JAGES)の中で2020年度の臨時調査を行い、2019年度のデータと接続することで思い出しバイアスの少ない質の高いデータを整備した。さらに、パンデミック前後での身体活動やソーシャルキャピタルの変化が、うつ傾向と関連することを示した。
|
