| 研究課題/領域番号 |
20K19010
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 |
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研究代表者 |
高橋 智子 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (10717101)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 急性期看護 / 日常生活ケア / モデル構築 / 理論構築 / 実践的モデル / 文献検討 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
今日のように治療技術が高度化し、患者の病状が複雑化している急性期医療の場において、日常生活ケアは患者の病状に応じて細心の注意のもとに提供されており、患者の回復意欲を高めたり、病気そのものの回復をもたらしている。しかしながら、日常生活ケアは基礎的技術として位置づけられ、より高度な実践としての開発はあまり進んでいない。
本研究は 急性期看護における日常生活ケアの理論構築を目指し、研究者が作成した急性期看護における日常生活ケアモデルを実践で活用可能な知の形式へと発展させ、適用を試みる。このモデルが実践に適用可能な形で示されれば、急性期にある患者への効果的なケアについての検証と実践への応用が可能となる。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの開発を目指し、研究者が作成した急性期看護における日常生活ケアモデルを実践で活用可能な知の形式へと発展させ、適用を試みることを目的としている。2023年度は作成した急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの試案モデルについて、急性期看護の専門家と意見交換を実施し、臨床家がわかる表現になっているかという視点で表現を見直し、修正モデルを作成した。また、急性期の患者にかかわる看護師へのインタビューを実施するために研究者所属の研究倫理委員会の承認を受けた。
修正モデルにおいて、急性期の〈患者の状況〉は看護師が捉えた日常生活ケアを生み出す要件となり、「回復が思うように進まず先が見えづらい」「自身の心身を気遣う余裕がない」など5つから構成された。【日常生活ケアのアート】は、看護師がどのように日常生活ケアを実践するかを示す実践内容であり、「自身でケアしていくことの大事さを伝え、ケアに参加してもらう」「患者という枠組みではなく、その人となりを捉えて関わる」など8つから構成された。《その人の全体性への回復》は、日常生活ケアがもたらす反応や効果であり、「ニードを表現できる」「生き返った心地を味わう」など6つから構成された。
専門家と協議の結果、修正モデルの実用可能について検証するためには、急性期の患者に対して看護師が実践する日常生活ケアの特徴について明らかにし、修正モデルと比較検討する必要があることが明らかになった。
以上をふまえ、2024年度は看護師が実践する日常生活ケアの特徴に関するインタビューを通して、修正モデルの実用可能性を検討する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
今年度は急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの試案について、専門家に意見を聞き修正案を作成した。しかし、領域内の人員不足等により授業や実習の対応を要したことにより、本研究を実施するための十分な時間を確保できず遅れが生じた。
また、COVID-19感染拡大後、内諾を得ていた急性期病院の状況および看護師の状況が変化し、予定していた研究活動が困難となった。そのためさらなる遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は日常生活行動に障害を受けやすい脳神経や循環器疾患の急性期の患者の日常生活ケアに携わっている看護師へのインタビュー調査を実施する。インタビューでは、急性期の患者に対して看護師が実践する日常生活ケアの特徴について、患者の状況・日常生活ケアの実践内容・日常生活ケアが患者にもたらす反応や変化（身体的反応・心理的反応・社会的反応）に焦点を当てて実践事例を語ってもらい明らかにする。この結果をもとに、修正モデルを再検討し、急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルを作成し、その活用可能性について検証する。
本研究に取り組む時間を確保するため、業務内容について見直し、調整する。書類整理や結果をまとめる段階では、アルバイトの雇用を検討し対処する。また、専門家会議については対面だけではなくオンラインも活用し、会議の機会を設けられるように対処する。
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