| 研究課題/領域番号 |
20K19010
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 |
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研究代表者 |
高橋 智子 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (10717101)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 急性期看護 / 日常生活ケア / モデル構築 / 理論構築 / 実践的モデル / 文献検討 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
今日のように治療技術が高度化し、患者の病状が複雑化している急性期医療の場において、日常生活ケアは患者の病状に応じて細心の注意のもとに提供されており、患者の回復意欲を高めたり、病気そのものの回復をもたらしている。しかしながら、日常生活ケアは基礎的技術として位置づけられ、より高度な実践としての開発はあまり進んでいない。
本研究は 急性期看護における日常生活ケアの理論構築を目指し、研究者が作成した急性期看護における日常生活ケアモデルを実践で活用可能な知の形式へと発展させ、適用を試みる。このモデルが実践に適用可能な形で示されれば、急性期にある患者への効果的なケアについての検証と実践への応用が可能となる。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの開発を目指し、研究者が作成した急性期看護における日常生活ケアモデルを実践で活用可能な知の形式へと発展させ、適用を試みることを目的としている。2022年度は急性期看護における日常生活ケアの概念および急性期看護における日常生活ケアの実践とそのアウトカムに関する国内外の文献検討した結果についてまとめ、学会で発表した。また、専門家会議を実施し、急性期看護における日常生活ケアモデルと文献検討の結果を比較検討して、急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの試案を作成した。
作成した試案モデルでは、急性期看護における日常生活ケアモデルの構成概念について、抽象度の高い表現を見直し、具体化させた。〈患者の状況〉は看護師が捉えた日常生活ケアを生み出す先行要件であり、「心身が不安定で変化しやすい」「今の状況に向き合うようになる」などの5つから構成された。【日常生活ケアのアート】は、看護師がどのように日常生活ケアを実践しているのかを示し、「回復の程度を基準に照らし合わせ無理をさせない」「苦痛や制限に耐える心情を汲み、声をかけ触れる」などの8つから構成された。《その人の全体性への回復》は、日常生活ケアがもたらす反応や効果であり、「人間らしさを取り戻す」「自己を取り戻す」など6つから構成された。また、専門家とともに試案モデルの活用可能性を検討した結果、モデルを検証するためには日常生活行動に障害を受けやすい脳神経や循環器疾患の患者を対象とし、その事例をもとに試案の構成要素を再検討する必要があることが明らかとなった。
以上をふまえ、2023年度は修正した日常生活ケアモデルの試案について専門家会議を通じて再度検討した上で看護師へのインタビューを実施して、実用可能性について検討する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
今年度は日常生活ケアに関する英文献の検討および急性期看護における日常生活ケアとそのアウトカムに関する国内外の文献検討結果の公表および専門家の意見をふまえ、急性期にある患者の回復を導く要素を抽出し、急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの試案を作成した。しかし、COVID-19の影響等により、授業内容および実習の対応等を要したため、本研究を実施するための十分な時間を確保できず遅れが生じた。また、感染拡大の影響により勤務環境等が変化し、内諾を得ていた看護師や専門家との会議開催が困難であり、さらなる遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は作成した急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの試案について急性期看護の専門家と意見交換を実施し、試案の修正を行う。また、急性期看護に熟練した看護師へのインタビュー調査を実施し、急性期にある患者の回復を導く実践事例を語ってもらいモデルの活用可能性について検証する。インタビューは対面を予定しているが、対面での調整が困難な場合オンラインでの実施も検討する。
本研究に取り組む時間を確保するため、業務内容について見直し、調整するとともに書類整理等についてはアルバイト雇用も検討して対処する。また、専門家会議については、対面での調整が困難であった場合はオンライン会議も検討し、会議の機会を設けられるように対処する。
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