| 研究課題/領域番号 |
20K19087
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 (2021-2023)
東京大学 (2020) |
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研究代表者 |
稲垣 晃子 東京医療保健大学, 医療保健学部, 講師 (40800652)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 精神科リハビリテーション / 統合失調症 / 認知機能評価 / 就労支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の概要は、統合失調症認知機能簡易評価尺度(The Brief Assessment of Cognition in Schizophrenia; BACS)日本語版(BACS-J)短縮版に関する妥当性を検討するとともに、日本の就労支援施設における統合失調症を持つ人への認知機能リハビリテーションや認知機能評価に関する実態およびニーズを調査し、その普及に向けた課題について検討を行う研究である。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、統合失調症認知機能簡易評価尺度(The Brief Assessment of Cognition in Schizophrenia; BACS)日本語版(BACS-J)短縮版に関する妥当性の検証を行うこと、就労支援施設等での統合失調症を持つ人への認知機能リハビリテーションにおける認知機能評価の実態やニーズを調査し、その普及に向けた課題を検討することである。
本研究においては、研究代表者がこれまでに実施したBACS-J短縮版の妥当性に関する専門家や当事者に対するインタビューおよびBACS-Jを用いた面接調査の結果のとりまとめを行い、就労支援施設等の支援者を対象にBACS-Jをはじめとする認知機能評価尺度の使用の実態・ニーズに関する調査実施を計画して取り組んでいる。
本年度は補助事業期間を延長し、研究実施計画に沿って、統合失調症を持つ当事者に対してPPIの観点から行ったBACS-J検査および短縮版への意見に関するインタビューデータについて、研究協力者との意見交換を重ねながら、質的分析を継続して実施した。また、新型コロナウイルス感染症の影響を考慮した新規インタビュー調査の進行のために倫理委員会に変更申請を行って、承認を得た内容で計画を遂行している。
これらの進捗を鑑みて研究計画の見直しも行い、認知機能検査を実施または実施を検討している支援者を対象とした認知機能評価に関するアンケート調査の既存データの使用を研究計画に加えており、倫理委員会の審査・承認を得て遂行した。オプトアウトを行って拒否の申し出のなかった支援者の回答についてデータ提供を受け、既存アンケート調査に関する分析を実施し継続している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は、当初の研究計画においては、認知機能リハビリテーションを実施している又は実施を予定している就労支援施設等の支援者を対象として、統合失調症を持つ人への認知機能評価尺度の使用の実態・ニーズや課題に関する調査とその結果のとりまとめを予定していた。
新型コロナウイルス感染症に係る対応によって就労支援施設等の業務負担の影響や研究者自身の移動に関する制約等により、対面だけでなくリモートでの調査方法も研究計画に加えたが、依頼可能な時期や研究協力施設のめどが立たない状況が続いている。今後も研究協力者と打ち合わせを行い、インタビュー調査の依頼手続きを進める方策について引き続き検討する。
以上の進捗状況を鑑み、並行してこれまでの研究で実施したBACS-Jデータ解析および当事者への面接調査などの結果について、研究会において研究協力者らからのフィードバックや意見交換を行い、論文化作業を継続して行っている。
また、認知機能検査を実施している又は実施を検討している支援者を対象に研修会で実施された既存アンケート調査データを使用する計画について、倫理委員会での審査・承認を得ている。既存データの研究使用に関してアンケート回答者へのオプトアウトを実施し、拒否の申し出のなかった支援者の回答についてデータ提供を受け、分析を継続している。
新規インタビュー調査の進行状況をふまえ、研究計画の見直しやそれに伴う倫理審査の手続きを含めて、研究遂行に当初の想定以上に時間を要したことから、補助事業期間を次年度まで延長して本研究に取り組む計画である。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度の主な研究計画としては、認知機能リハビリテーションを実施している又は実施を予定している就労支援施設等の支援者を対象として、統合失調症を持つ人への認知機能評価の実施の有無、実施の方法、BACS-J短縮版へのニーズや、認知機能評価を実施していない場合はその理由、および導入における課題に関する聞き取りの実施を予定している。
本研究課題を推進するために、ウェブサイトやメーリングリストを通じたリクルートや、対面に限らずリモートでのインタビュー調査の方法を準備するなどの対応策を講じることを研究計画に加え、研究代表者の所属機関の倫理委員会で審査・承認を得ている。
ただし、次年度においても研究協力依頼の状況などによってインタビュー遂行が困難となる可能性も考えられるため、認知機能検査を実施または実施を検討している支援者を対象に行われた既存のアンケート調査データについての分析を引き続き並行して実施する。倫理委員会で審査・承認を得てデータの研究使用についてオプトアウトを行い、拒否の申し出のなかった支援者のアンケート結果についてデータ提供を受けて分析を進めており、次年度も結果のとりまとめや成果発表に向けて取り組みを継続する。
また、本年度までに実施したBACS-J短縮版に関する解析結果や、当事者へのインタビュー調査の内容に関する質的分析の結果についても、引き続き論文の執筆や学会における成果発表を行うことを計画している。次年度も状況に応じて計画を見直し、方策を講じながら、研究を遂行する。
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