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労働者のための休む技術尺度の開発および休暇取得とリカバリー経験との関係

研究課題

研究課題/領域番号 20K19150
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関帝京大学 (2022-2023)
松本大学 (2020-2021)

研究代表者

熊谷 麻紀  帝京大学, 医療技術学部, 講師 (00757552)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード労働者 / 中小企業 / 余暇活動 / メンタルヘルス / 休暇 / 余暇 / 尺度開発 / リカバリー経験 / 休暇取得
研究開始時の研究の概要

労働者は年次有給休暇や子の休暇制度等を利用して休暇を取得するが、これまで申請者らの研究では、労働者の休暇取得の要因に「子どもの有無」が関係しており、労働者を取り巻く生活や家庭環境によって、思うように休暇取得ができない現状が考えられる。そこで本研究は、国内外の労働者の休暇時の余暇活動や既存のリカバリー経験等の文献レビューを行い、心身の休息を促進させるために有益とされる「休むための技術尺度」の開発と、その検討を行うことを目的とし、休暇の取得状況や家庭背景の異なる労働者の実態を通じてその関係を明らかにする。

研究実績の概要

これまでに労働者の余暇活動と仕事におけるメンタルヘルス対策に関するレビュー、メンタルヘルス対策が行き届きにくい中小企業のリーダー職を対象とした仕事外の時間をどのように過ごすのか、休み方のアプローチに関する指標を用いた調査を行ってきた。
当該年度では、健康教育の一部のプログラムとして、中小企業労働者・経営者向け講習会を開催した。これまでの成果に、従業員の心身の健康を高めるために、実践できるセルフケアやラインケアと合わせた内容とした。講習によって、労働者個人がどのような余暇をデザインするのか、仕事外での能動的な休み方について考えること等、講義と演習を含めて、対象者が実践可能な余暇の在り方を示すことを目的とした。
講習受講者のアンケートより、講習内容の理解度は高く、今後取り入れていきたい個人の余暇のデザイン例が挙がるなど、概ね良好であった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

前年度までのスコーピングレビューの執筆後の修正、中小企業労働者を対象とした調査の再分析を要し、実践として行った講習会についてまとめていたため、全体的に進捗が遅れている。
また、研究期間の延長を申請し、承認されたため。

今後の研究の推進方策

本研究における今後の方策として、中小企業労働者やそのリーダー職向けに、仕事時間外の余暇を活用したメンタルヘルス対策の提案として、本研究の成果を学術誌等へ投稿、令和6年度には中小企業事業所の経営者及び労務・安全衛生担当者等に向け、本研究の成果報告を中心に推進する。

報告書

(4件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 中小企業雇用者におけるワーク・ファミリー・コンフリクトに関連する要因2020

    • 著者名/発表者名
      熊谷麻紀,五十嵐久人
    • 雑誌名

      日本公衆衛生雑誌

      巻: 67 号: 12 ページ: 850-859

    • DOI

      10.11236/jph.67.12_850

    • NAID

      130007964603

    • ISSN
      0546-1766, 2187-8986
    • 年月日
      2020-12-15
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 労働者の仕事外の過ごし方についての文献的検討2021

    • 著者名/発表者名
      熊谷麻紀
    • 学会等名
      第9回日本公衆衛生看護学会学術集会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-12-25  

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