研究課題/領域番号 |
20K19168
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 武庫川女子大学 (2022) 山梨大学 (2020-2021) |
研究代表者 |
浅野 浩子 武庫川女子大学, 看護学部, 准教授 (00794380)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 助産師教育 / 遺伝看護 / 看護実践 / セルフケア行動 / 妊婦 / 不安 / 胎児の健康 / 他者評価 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、助産師の看護実践のアウトカムを、妊婦の胎児の健康状態の理解に基づくセルフケア行動の促進とし、教育プログラムを実施する。また、看護ケアを受けた妊婦に対し、他者評価の視点で「胎児の健康状態の認識」と「胎児の健康維持のための行動」を評価し、看護実践の成果を評価することを目的とする。 本研究、研究1では、教育プログラムを受講した助産師の胎児診断と看護に関する知識と実践を評価し、教育により助産師の看護実践が一定以上の能力を獲得したかを明らかにする。また研究2では、従来の助産師のケアと、教育プログラムを受けた助産師のケアを提供した妊婦の状態を比較することによって看護実践の効果を評価する。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、周産期遺伝看護教育プログラムを受けた助産師が提供した看護実践の効果を評価することである。また本研究の目標を、教育プログラムによる助産師の看護実践を評価すること、妊婦の評価を受け看護実践の質を他者評価することとし、目標に応じた2つの研究を行う。 研究1では、教育プログラムを受講した助産師の胎児診断と看護に関する知識と実践を評価し、助産師の看護実践が一定以上の能力を獲得したかを明らかにする。また研究2では、従来の助産師のケアと、教育プログラムを受けた助産師のケアを提供した妊婦の状態を比較することによって看護実践の効果を評価する。 2022年度は、2021年11月より開始した研究2の従来の助産師のケアによる妊婦の調査を継続した。産科外来で妊婦健康診査を受ける妊婦を対象とし、妊婦がもつ胎児の健康状態に対する認識と心理社会的適応状態について、オンラインを用いた無記名自記式の質問紙調査を行った。本調査の結果は、教育プログラム受講前後の比較対象とするだけでなく、妊婦の周産期におけるケアニーズを分析し、助産師教育プログラムに取り入れる計画である。 研究2の従来の助産師ケアによる妊婦の調査は、2023年4月30日まで実施し、2561名に調査を依頼し622名より回答が得られた(回収率24.3%)。2023年度は、このデータ分析をもとに助産師の教育プログラムを計画し、研究1の助産師の学習後の能力の評価、また研究2の教育プログラム実施後の妊婦の調査を進める予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度に、2020年度の教育プログラムに関する論文の発表が遅れたため、2022年度も前年度の影響により遅れて計画が進行した。また、2022年度より研究代表者の異動があり、新たに所属施設の研究倫理委員会で審査を行った。コロナ禍により、妊婦との対面による保健指導が減少した影響によるデータ回収の困難があり、新たに研究協力施設を2つ増やして倫理審査の申請を行ったため、研究2の調査を2022年4月~9月まで一時中断した。 2022年度は、研究2の従来の助産師のケアによる妊婦のデータ回収が終了できたため、2023年度は引き続きデータ分析と、研究1の教育プログラムの準備、および研究計画書の作成をすすめていきたい。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、研究2の従来のケアによる妊婦のデータ分析結果をもとに助産師の教育プログラムを計画する。また、研究1の助産師の学習後の能力の評価、また研究2の教育プログラム実施後の妊婦の調査へ進めるため、次の研究計画書を作成し、研究倫理審査を申請予定である。 また、教育プログラムに関しては、2022年度の調査結果をもとに、助産学や遺伝看護学の専門家、母性看護専門看護師や遺伝看護専門看護師等の高度実践看護師、また臨床の看護教育の指導的役割にある研究協力施設の研究協力者と協議のうえ、本年度中の実施に向けた計画を行う予定である。
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