| 研究課題/領域番号 |
20K19172
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
山崎 智子 (森脇智子) 広島大学, 医系科学研究科(保), 助教 (20512510)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 養護教諭 / 発達障害 / ASD / ADHD / 自閉スペクトラム症 / 対応 / 育成 / 児童生徒 / シミュレーション / シミュレーション教育 / 教員養成 / 対応能力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
自閉スペクトラム症児（ASD児）は、こだわりや対人関係など社会性の困難さがあり、 成功体験の少なさから自己肯定感が低下し不安障害を引き起こしたり、学級に適応できず、 不登校・ひきこもり等の合併といった“二次障害”のリスクが高いと言われている。本研究は、養護教諭養成段階における、ASD児への対応能力育成のためのシミュレーション教育プログラムを開発することを目的とする。 本研究により、二次障害を予防する対応能力を有する養護教諭を育成することができると考えられる。
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| 研究実績の概要 |
自閉スペクトラム症の児童生徒（ASD児）には、こだわりや対人関係等社会性の困難さがあることが多い。その困難によって成功体験は減少し、自己肯定感の低下を招く。自己肯定感の低さは、二次障害、たとえば不安障害等を引き起こす。これらによって、学級に適応できない場合には、不登校やひきこもりといったさらなる二次障害につながるリスクも高くなるといわれている。二次障害を防ぐためには、教員や保護者が適切に児童生徒に対応することが重要である。しかし、教員養成における特別支援に関する教育は知識伝達型が中心であり、対応方法の学習が少ないという課題がある。そこで、本研究は、養護教諭養成段階における、ASD児への対応能力育成のためのシミュレーション教育プログラムを開発することを目的としている。
3年目となる今年度は、前年度からコロナ禍で滞っていたインタビューの計画を、対面だけでなくオンラインでも対応できるよう修正した。感染予防対策だけでなく、遠方・多忙な対象者にも協力を得ることを可能にするためである。変更に伴い、倫理申請書のインタビュー実施計画を対面・オンラインに修正し、倫理申請を実施した。
インタビューの準備に際してインタビューガイドを作成し、養護教諭経験者１名に予備調査を実施した。予備調査から、インタビューの方法や内容に関する修正点を検討し、インタビューガイドの修正を行った。予備調査では、ASD児への対応場面の語りの際に、ASD児は、ADHDなど他の障害を併せ持っていることもあり、語りにくさが窺われた。インタビューではASDに限局せず、発達障害をもつ児童生徒（疑いも含む）に関して尋ねるよう計画を修正した。
令和5年度に本調査のインタビューを実施し、帰納的アプローチによる質的記述的分析を行い、対応能力の構成要素案を抽出する。抽出された構成要素案を元に質問紙調査の項目を作成する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究では、研究目標①で、発達障害のある児童生徒への対応能力の構成要素をインタビュー調査により明らかにする。研究目標②では、①で明らかとなった構成要素をもとに質問紙を作成し、全国の無作為抽出した養護教諭に質問紙調査を実施し、発達障害のある児童生徒への対応能力の構造を明らかにする。まずはじめに、インタビュー調査を実施する予定であったが、新型コロナウィルス感染症の感染拡大により、研究協力者への対面でのインタビューの依頼および実施が困難だったため、研究計画に遅れが生じている。インタビューの計画を、対面だけでなくオンラインでも対応できるよう修正した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、本調査のインタビューを実施し、得られた結果を帰納的アプローチによる質的記述的分析を行い養護教諭の発達障害のある児童生徒への対応能力の構成要素案を抽出する。対面でのインタビュー調査が難しい場合には、オンラインでのインタビュー調査を実施予定である。インタビュー調査で抽出された構成要素案をもとに質問紙調査の項目の作成、質問紙調査の実施を行い、対応能力の構造化を図る。
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