研究課題/領域番号 |
20K19181
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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研究機関 | 静岡県立大学 |
研究代表者 |
永谷 実穂 静岡県立大学, 看護学部, 准教授 (10369548)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 就労更年期女性 / 健康教育 / 認知の再構成 / 更年期 の捉え方 / 更年期の捉え方 |
研究開始時の研究の概要 |
更年期女性は、更年期症状を呈しながら就労することは、心身への負担は大きい。 また、女性特有の身体変化に対する健康教育の場は少なく、更年期の知識は周囲からの情報や個人のイメージで更年期を捉え、現在の健康状態と更年期症状を上手にコントロールしている。このイメージが更年期症状に影響を及ぼすのであるが、更年期の捉え方に対する認知の再構成を取り入れた健康教育は国内ではほとんどみられていない。この健康教育プログラムでは、認知の再構成を取り入れた健康教育を行い、その効果検証を行う。さらには、就労更年期女性が就労しながら有効に時間を利用して自己管理を行うために実用可能な健康教育プログラムの開発を目指す。
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研究実績の概要 |
本研究は、就労更年期女性を対象とした健康教育プログラムを更年期への認知の視点からその効果を検証し、WEBにおける健康教育教材の開発を行うことを目指すことが目的である。 研究期間は2020年度から2023年度の予定であった。COVID-19の感染状況の影響により対面における健康教育プログラムが実施できない状況となり研究が遅延した。また、研究期間の延長により、研究倫理審査の再審査が生じ、健康教育プログラム実施が大幅に遅れた。健康教育プログラムの実施向けて、研究協力者への準備を行い、実施予定を計画している。研究倫理申請の期間は、健康教育プログラム内で使用しているワークシートの内容の文章の修正を図った。 今後は、①セルフヘルプにおける健康教育プログラムを実施し、実施後の効果検証を行う。②効果検証のデータ結果、健康教育プログラム内容の検討および介入効果の有用性について検討していく。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19の感染拡大に伴い、対面での健康教育プログラムの実施が行えない時期が続いた。そのため、研究期間が延長し、研究倫理申請を再度行い時間を要し、健康教育プログラムの実施が遅れた事が理由である。
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナ感染症法上の分類が2類相当から5類となる方針となった。対面における健康教育プログラムの実施が可能になったため、健康教育プログラムを実施し、データ収集、結果の分析を行う。分析結果に基づき、健康教育プログラム内容の検討を行う。
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