| 研究課題/領域番号 |
20K19184
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 長崎県立大学 |
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研究代表者 |
新田 祥子 長崎県立大学, 看護栄養学部, 講師 (70638064)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
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| キーワード | 意思決定 / 意思決定ガイド / 出産場所 / 分娩場所 / ICT / 意思決定支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本において、ローリスク妊婦は、病院/診療所、院内助産、助産所、自宅を出産場所として選択することができる。しかし、分娩場所ごとのエビデンスに基づいた分娩場所選択の十分な支援がないまま、妊婦は不確かな情報を基に分娩場所を決めている現状がある。周産期において、女性の主体性を尊重したケアが重要であるが、分娩場所の自己決定を支えるケア・支援がない。そのため、本研究では、「Information and Communication Technology（以下ICT）を活用した分娩場所選択支援ガイドの効果と実装の検証」を行うこととする。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、分娩場所選択における意思決定ガイドによるランダム化比較試験にて、その効果を検証すること、及び意思決定ガイドの修正を目的とした。
意思決定ガイドの効果の検証を行うために、意思決定ガイドを使用した群（介入群）と使用していない群（対照群）に割り付け、2群間で比較するランダム化比較試験を行なった。意思決定ガイドの効果の検証後、意思決定ガイドの修正を行った。本研究で使用した意思決定ガイドの副読資料として、出産に関する知識に重点をおいた情報を加え、改良した。本研究の結果より、妊娠を希望している経産婦において、出産場所選択に関する意思決定ガイドは、意思決定の葛藤に効果がみられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、出産に関する情報に特化し、出産場所を決定するための意思決定ガイドの効果及び改良について実施した。意思決定ガイドを使用した群は、出産場所の意思決定に関する葛藤が有意に減少したことから、意思決定ガイドの活用の有効性には効果が期待できる。妊婦が、自身の妊娠や分娩を考える、行動する「主体性」は周産期看護学においても重要な概念である。意思決定において、自らが「選択した」と捉える経験は、満足感や納得に繋がり、妊娠・分娩に対する満足度が高いことは、その後の育児の自信につながる。そのため、本研究の出産場所選択における意思決定ガイドは、意思決定支援の観点から意義のあるものであると期待する。
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