研究課題/領域番号 |
20K19215
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 島根県立大学 |
研究代表者 |
佐藤 美紀子 島根県立大学, 看護栄養学部, 講師 (20457188)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 脳卒中 / セルフマネジメント / 脳卒中後疲労 / 脳卒中後疲労セルフマネジメントプログラム / 実現可能性試験 / 脳卒中後の疲労 |
研究開始時の研究の概要 |
脳卒中の再発率は高く、再発を繰り返す度に重症化して、QOLの低下や医療・介護費の増大を招いている。この課題に対して、患者が主体的に疾患管理に参画するセルフマネジメントの実践とその支援が求められる。セルフマネジメントを成功させるためには、健康状態をモニターする必要があるが、脳卒中には特異的なバイオマーカーがないことなどから、健康状態のモニタリングが極めて困難である。そこで、本研究では、セルフマネジメント尺度や、ICTを活用して簡便に健康状態のモニタリングができるツールの開発、そのツールを用いたプログラム開発を行い、プログラムの実施による脳卒中の再発予防、QOLの向上、医療経済効果を検証する。
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研究実績の概要 |
脳卒中後疲労(Post-Stroke Fatigue)の保有率は高く,持続性疲労は日常生活活動動作(Activities of daily living; ADL)の低下,QOLの低下,うつや死亡リスクの増大を招く(Cumming, et al., 2016; Glader, et al., 2002; Ormstad, 2015, Tang, et al., 2010))。持続性疲労を回避するためには,脳卒中後早期,一般的には3か月以内の初期疲労を適切にマネジメントする必要がある。しかし,そのマネジメント方法は十分に確立していなかった。そこで,過去の研究知見,実態調査等を基に,脳卒中後疲労セルフマネジメントプログラムを開発し,2回の反復的な実現可能性試験を行った。 実現可能性試験の結果,プログラムは安全に実行可能であり,研究対象者に受け入れられることが明らかになった。また,プログラム後に脳卒中後疲労の改善等が認められ,プログラムの効果が期待できた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究のフェーズ(介入の開発,実現可能性,評価,実装)を進める上で,一つ一つの研究結果を踏まえて,次のフェーズに進むか,前のフェーズに戻るか,フェーズを繰り返すか, 十分に検討しながら,概ね研究計画通りに実行している。
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今後の研究の推進方策 |
過去の研究知見,実態調査等の結果を踏まえてプログラム開発を行った。さらに,反復的な実現可能性試験により,開発したプログラムの実現可能性を検証することができた。さらに,プログラムの効果が期待できる結果が得られた。今後は,プログラムの効果を検証する計画である。
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