| 研究課題/領域番号 |
20K19262
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 京都先端科学大学 (2022-2023)
関西医科大学 (2020-2021) |
|---|
研究代表者 |
川崎 絵里香 京都先端科学大学, 健康医療学部, 助教 (40580543)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
|
|---|
| キーワード | うつ病 / ポジティブ心理学的介入 / マインドフルネス / ３つの良いこと / ストレングス / 人間関係 / 抑うつ / 肯定的感情 / セルフマネジメント / アプリ / ICT / ポジティブ心理学 / 精神疾患 / 精神障害者 / 地域 / 精神疾患患者 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
精神科での入院日数が減少し、地域生活中心の精神保健医療が進んだ結果、精神疾患患者が地域生活を継続する上で、患者自らがセルフマネジメントを行うことは重要である。しかし、入院期間の短縮により、入院中に退院後のセルフマネジメントのための支援を行うことも困難な状況があることに加え、精神疾患患者が自らの力のみでセルフマネジメントを継続して行っていくことは容易ではない。
現在、医療におけるICTシステムの導入が進んでおり、精神疾患患者のセルフマネジメント支援にも有効ではないかと考える。そこで、地域で生活する精神疾患患者を対象としたICTを用いたセルフマネジメント支援ツールの作成とその有効性の検討を行う。
|
| 研究実績の概要 |
我が国のうつ病を含む気分障害は増加傾向にあり、再発率も高く、社会的損失も大きく、うつ病の治療・予防は、重要な健康課題であると言える。うつ病の心理社会的療法としてCBTが中心的に用いられるが、負の感情システムへ主に介入している。一方、うつ病患者のポジティブな感情の促進を主眼に置くべきであるとも言われている。そこで、ポジティブな感情に介入を行うポジティブ心理学的介入（PPI)の実施は、あまり見られない。PPIは、うつ病によって阻害される機能の強化を行うことで、うつ病患者への効果が期待できると言われる。しかし、うつ病患者に対するPPIは構造化されておらず、うつ病患者のみを対象としたPPIの研究もほとんど見つけられなかった。そこで、うつ病患者に、PPI-Nを実施することで、うつ病患者のwell-being、ポジティブ感情の向上、抑うつ感情の軽減を目的とするアプリで8週間の介入群と通常治療の対照群を無作為に振り分け、介入研究を実施する。
研究の進行状況は、健常成人へ介入の安全性、アプリの使用感を確認した後、看護系学生を対象として、介入研究を実施した。同時に、気分障害の患者が社会復帰前に通所を行うリワーク施設等に参加依頼を実施している最中である。実施に了承を得られたリワーク施設等には、研究者が直接、説明を行い、施設協力者によって、対象になり得る通所者に依頼し、アプリのダウンロードの援助を依頼している。その後は、ランダムに５つのグループに分けた参加者がそれぞれのプログラムの実施やアンケートを実施すると、その内容が研究者に通知されるようになっている。
現在１０施設１４人が参加中であるが、問題なく経過している。今後は、これまでに依頼を行なっていないリワーク施設等に依頼の範囲を広げ、参加人数を増やしていくことが課題であると考える。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
介入前にアプリの不具合が明らかになったことから、アプリの修正を行ったこと、リワーク施設に研究協力の依頼を行なっているが、協力施設が見つからないことが要因である。
現在は、協力依頼を大阪を中心とする関西圏に行なっていたが、アプリを使用した研究であり、研究に関する調整等はオンライン会議システムで可能なこと、アプリ参加時の説明は、研究者が作成した資料を用いて、協力施設が実施する、もしくはオンラインで対象者と研究者を繋ぐことで直接対面で実施する必要がないことが明らかになったため、対象を日本全国に拡げ、研究依頼を行い、対象者を増やす予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後は、日本全国のリワーク施設、もしくは就労支援施設に対象を拡げ、研究依頼を行い、対象者を増加し、研究を実施していく予定でわる。
|
