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慢性腰痛患者に対するVRを用いたリハビリテーションの開発と効果検証

研究課題

研究課題/領域番号 20K19330
研究種目

若手研究

配分区分基金
審査区分 小区分59010:リハビリテーション科学関連
研究機関大阪河崎リハビリテーション大学

研究代表者

今井 亮太  大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 講師 (40823240)

研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード慢性腰痛 / Virtual Reality / 運動恐怖 / 運動療法 / リハビリテーション / 慢性疼痛 / 腰痛
研究開始時の研究の概要

本研究では,申請者らが確立した運動恐怖の定量化技術をVirtual Reality(VR)に応用させ,【a】慢性腰痛患者の運動恐怖をVRリハビリテーション(以下:VRリハビリ)中の運動学的データを,定量化する簡易評価システムを構築する.そして,【b】運動恐怖を減少させるとともに運動機能を向上させるための,新たな運動療法プログラムを開発するとともに,【c】運動恐怖や運動機能の改善効果を定量化された評価システムで検証することで,慢性腰痛患者の生活の質や復職を支援するためのリハビリの礎とする.

研究成果の概要

腰部の可動域や運動における速度などをVRを用いて計測可能なシステムを開発した.また,その評価内容に応じて身体を動かす範囲を決定し,VR上のゲームを通じて運動療法を実施可能なプログラムの開発ができた.慢性腰痛患者にて実施した結果,疼痛強度だけでなく,恐怖や破局的思考も軽減が認められた.また症例が就労者であり,慢性腰痛によって生産性低下も認められていたが,改善が認められた.

研究成果の学術的意義や社会的意義

慢性腰痛を罹患している人は非常に多いため,家庭内で気軽にできる運動療法は必須である.しかしながら,運動が重要であることが理解できていても運動頻度が高くなることはない.その点で,VRはゲーミフィケーションの要素もあり,楽しく運動を実施できる.また,VRは家庭内でも使用が可能であり,社会的意義は高いと考える.

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2022 2021 2020

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 特集 疼痛に対する最新の理学療法-治療効果を最大化するための理論と実践 疼痛リハビリテーションに対するvirtual realityの可能性2020

    • 著者名/発表者名
      今井亮太
    • 雑誌名

      理学療法ジャーナル

      巻: 54 号: 10 ページ: 1165-1170

    • DOI

      10.11477/mf.1551202070

    • ISSN
      0915-0552, 1882-1359
    • 年月日
      2020-10-15
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 運人工膝関節全置換術後患者の階段昇降時の恐怖回避思考軽減を目的としたVirtual realityアプローチ2022

    • 著者名/発表者名
      今井亮太
    • 学会等名
      日本ペインリハビリテーション学会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 運動恐怖を抱く慢性腰痛患者に対するVirtual Realityを用いた新たな運動療法2021

    • 著者名/発表者名
      今井亮太
    • 学会等名
      第25回日本ペインリハビリテーション学会学術大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 運動恐怖を抱く慢性腰痛患者に対するVirtual Realityを用いた新たな運動療法 -1症例による検討-2021

    • 著者名/発表者名
      今井亮太,藤井廉 , 西上智彦
    • 学会等名
      日本ペインリハビリテーション学会学術大会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-01-30  

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