| 研究課題/領域番号 |
20K19359
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
|
|---|
| 研究機関 | 中部学院大学 |
|---|
研究代表者 |
三川 浩太郎 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 准教授 (20554611)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
|
|---|
| キーワード | 慢性閉塞性肺疾患 / サルコペニア / 神経筋電気刺激療法 / 呼吸リハビリテーション |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
慢性閉塞性肺疾患（COPD）は一般高齢者よりサルコペニアを生じやすく，申請者の多施設共同研究においても，サルコペニアの有病率は30.0％であった．しかしながら，サルコペニア合併のCOPD患者に対する呼吸リハビリテーションプログラムは未確立である．そこで，本研究は，サルコペニア合併のCOPD患者に対し，通常の呼吸リハビリテーション（身体活動性の向上を目的とした患者教育，運動療法，栄養療法）に神経筋電気刺激療法（NMES）を併用した呼吸リハビリテーションを行い，その介入効果を検証する．
|
| 研究実績の概要 |
令和4年度の研究課題は，令和3年度に引き続き，「神経筋電気刺激療法（neurormuscular electrical stimulation；NMES）がサルコペニア合併の慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）患者の骨格筋量の増加に有効であるか？」と設定した．令和3年度までに，外来通院中のサルコペニア合併のCOPD患者を対象とし，通常の呼吸リハにNMESを併用した12週間の呼吸リハを行い，NMESによる神経筋電気刺激に関連した有害事象は発生せず，安全にNMESを併用した呼吸リハを完遂できたことを確認した．
令和4年度は，上記の課題に対する研究対象者の登録を進め，データ収集を行った．対象は，外来通院中のサルコペニア合併のCOPD患者とし，通常の呼吸リハにNMESを併用した呼吸リハを行なった．NMESは，神経筋電気刺激療装置（G-TES1100，ホーマーイオン研究所）を用いて実施した．刺激強度は患者が耐えうる最大強度，刺激時間は20分間，周波数は20Hz（5秒on2秒offのduty cycle）とした．主要アウトカムは骨格筋指数（Skeletal Muscle Index; SMI）と下肢筋力とし，12週間の呼吸リハ前後で評価した．なお，SMIは，体組成計（Inbody470，インボディ・ジャパン）を用いて四肢骨格筋量を測定し，測定値を身長の2乗で除した値を採用した．下肢筋力の指標は，ハンドヘルドダイナモメーター（ミュータスF-1，アニマ）を用いて最大努力下での等尺性膝伸展筋力を測定し，測定値を体重で除した値を採用した．結果，骨格筋指数（ΔSMI）は+0.52kg/m2，下肢筋力（Δ等尺性膝伸展筋力）は+0.08%BWの改善を認めた.
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初，令和2年度および令和3年度に遂行予定であった研究課題は，COVIT-19の感染拡大予防のため，予定通りに進めることができなかった．そのため，令和4年度以降にその研究課題が持ち越されている状況となっている．一方で，令和4年度は，研究のためのデータ収集を進めるができた．つまり，以上の点を総合的に判断した結果，現在までの研究の進捗状況としては「やや遅れている」と判断した．
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度の研究課題は，本調査として，「サルコペニア合併のCOPD患者に対する通常の呼吸リハにNMESを併用した呼吸リハの効果の検証」と設定する．
外来通院中のサルコペニア合併のCOPD患者を対象とし，その対象をランダムに対照群と介入群に分け，NMESの介入効果の検証を行う．対照群は通常の呼吸リハのみ，介入群は通常の呼吸リハにNMESを併用した呼吸リハを行う．令和5年度の上半期は，研究対象者の登録およびデータ収集を推進する．そして，令和5年度の下半期では，データ解析後，国内外における関連学会での発表や学術論文へ投稿し，成果報告を行っていく予定である．
|
