| 研究課題/領域番号 |
20K19369
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター |
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研究代表者 |
ベ 成琉 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 研究員 (80707894)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
中途終了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 社会的フレイル / 要介護発生 / 身体的活動 / 認知的活動 / 社会的活動 / 通いの場 / 脳構造 / 介護予防 / 認知症予防 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、地域在住高齢者を対象に通いの場への参加と社会的フレイルとの関係を明らかにするとともに、その根底にある脳の構造・機能的神経基盤を明らかにすることを目的とする。さらに、通いの場への参加状況と要介護及び認知症発症の有無を5年間追跡したデータを用いて、通いの場への継続的な参加が社会的フレイルを抑制し、将来の要介護発生と認知症発症の抑制に有効となるかを検証する。本研究によって、通いの場への参加の効果が明らかになれば地域住民の通いの場への参加増加につながり、介護予防や認知症予防に関する社会政策の提言に寄与する基礎データの提供に貢献できると考える。
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| 研究実績の概要 |
2021年度は通いの場への継続的な参加が社会的フレイルを抑制し、将来の要介護発生の抑制に有効となるかを検証した。通いの場における様々な活動を日常の身体的、認知的、社会的活動の実施に捉えこれらの活動の実施と社会的フレイルおよび要介護発生との関係を検討した。日常の活動は身体的、認知的、社会的活動の分野に構成された質問紙を用いて調査した。分野別に12項目の質問を用いて6件法で活動頻度を評定し、各分野の合計得点を算出した。社会的フレイルの判定は、誰かとの会話の低下、外出頻度の低下、友人訪問の低下、一人住まい、自分が役に立たないと思う気持ちがあるのうち、1項目に該当した場合を社会的プレフレイルとし、2項目以上に該当した場合を社会的フレイルと判定した。新規要介護認定の発生は5年間追跡した。
4167名のうち、5年間で459名（11.9%）が新規に要介護認定を受けた。身体的、認知的、社会的活動の実施が社会的フレイル及び新規要介護発生に及ぼす影響を検討するためにまずROC曲線を用いて社会的フレイルを予測する活動得点のカットオフ値を求めた結果29点であった。29点以上を活動が多い群、29点未満を少ない群とした。活動が多い群に比べて、少ない群はフレイルになるリスクが有意に高かった（オッズ比4.3, 95%CI 3.6-5.2）。Cox比例ハザード回帰分析を行った結果、要介護発生のハザード比は、活動が多い群に比べて、少ない群は1.8倍（95%CI 1.5-2.2）高かった。
本結果より通いの場等で行う日常の身体的、認知的、社会的活動の実施は社会的フレイル及び新規要介護発生を抑制することが明らかになった。
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