| 研究課題/領域番号 |
20K19475
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター |
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研究代表者 |
堤本 広大 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, プロジェクトリーダー (70633189)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 高齢者 / 外出行動 / 健康問題 / 生活空間 / 閉じこもり |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢期において、外出機会の減少に伴う生活空間・範囲の狭小化は、閉じこもりを誘発し、その後の健康リスクとなりうることからも防ぐべき事象である。一方で、単独行動で社会交流を伴わない外出は孤立と同じであり、毎日外出していたとしても、孤立していると4年後に健康被害が生じやすいことが示唆されている。つまり、生活空間・範囲に加えて、それらに付随する身体活動・社会活動を適切に評価することが重要である。しかし、そのような指標は現存していないため、簡便に調査することができる質問紙票を新たに開発し、妥当性・再現性を検証することを本研究の目的とする。
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| 研究成果の概要 |
高齢者の身体的・社会的活動を伴う外出行動を評価するための質問紙ベースのActive Mobility Index（AMI）を開発し、AMIの基準関連性と予測妥当性を評価した。研究参加者は4432人の高齢者であった。 AMIは、過去1ヵ月間の身体的または社会的活動に応じて、生活空間と各生活空間における活動を評価し、AMIスコアの四分位（最高：Q4）ごとに比較した。AMIの基準関連妥当性を検討するため、抑うつ症状、虚弱、認知機能が評価した。Cox比例ハザードモデリングにより、Q1群は群と比較して障害発症リスクが高いことが示された（ハザード比1.53、95％CI 1.24-1.88）。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高齢者の身体的・社会的活動を伴う生活空間を評価するAMIは、抑うつ症状、虚弱、認知障害と関連していた。AMIスコアが低いほど、障害リスクが高いことと関連していた。AMIが有害な健康転帰の発症と因果関係があるかどうかを明らかにするためには、さらなる研究が必要である。
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