研究課題/領域番号 |
20K19534
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
辻 大士 筑波大学, 体育系, 助教 (90741976)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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キーワード | スポーツ観戦 / スポーツボランティア / ソーシャル・キャピタル / うつ / 社会参加 / 社会的凝集性 / ボランティア / 介護予防 / 認知症予防 / テレビ・インターネット / 日本老年学的評価研究 / 地域づくり / 第2期スポーツ基本計画 |
研究開始時の研究の概要 |
「する」スポーツの促進・阻害要因や健康効果に関する研究は多いが、「みる」「ささえる」スポーツに関する定量的な研究は極めて少ない。 本研究では日本全国の約60市町村・約5万人の高齢者を対象とした縦断疫学調査を実施し、1)「する」スポーツが多い地域では「みる」「ささえる」スポーツに参画する高齢者も多いのか、2)高齢者の「みる」「ささえる」スポーツを促進・阻害する要因は何なのか、3)「みる」「ささえる」スポーツは認知症予防や要介護化予防に寄与するのかを検証することを目的とする。これにより、高齢者の「みる」「ささえる」スポーツの普及促進を戦略的に進めるための、定量的な根拠資料を得ることを目指す。
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研究実績の概要 |
2019年度に日本老年学的評価研究(Japan Gerontological Evaluation Study)が全国60市町村で65歳以上の高齢者を対象に実施した郵送調査データをベースラインとし、その3年後の追跡データを取得するための郵送調査を2022年10~12月実施した。この2022年度の調査では全体で77市町村・約34万票送付し、約23万票の回収を達成した。対象者の8人の1人に対して「直接現地」と「テレビ・インターネット」でのスポーツ観戦頻度(みるスポーツ)を尋ねる調査票がランダムに封入された。なお、スポーツ観戦についてはプロのスポーツに限らず、地域のスポーツクラブ・団体や部活動などの観戦も含めて調査し、直近1年間の観戦頻度を「週1回以上/月1~3回/年に数回/観戦していない」の4択から回答を求めた。また同様に、運動・スポーツに関するボランティア活動(ささえるスポーツ)への参加頻度を尋ねた。具体的には、スポーツの指導やスポーツ大会の運営、自身や家族が所属するスポーツクラブの手伝い(練習や大会での参加者の送迎、参加者の飲料や弁当の準備等)について調査した。その結果「みるスポーツ」と「ささえるスポーツ」のそれぞれについて、約2.7万票の有効回答を得ることができた。 その後、回収した生データに対して一次クリーニングを行った後に、分析用の変数作成を行った。さらに、ベースライン調査である2019年度の個票データと結合し、3年間の追跡データの構築を進めている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初計画どおりに、3年後の追跡調査データの収集が完了した。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度は、分析用の縦断追跡データセットの構築を完了し、高齢者の「みる」「ささえる」スポーツと健康との因果関係の解明に迫る多変量解析を行う。 また、高齢者の「みる」「ささえる」スポーツへの参画が多い・増えた自治体を特定し、フィールドワークを行うことで好事例の把握を行う。 併せて、既に掲載済みの研究成果の広報活動を行い、社会還元・実装に努める。
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