| 研究課題/領域番号 |
20K19579
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 東海大学 |
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研究代表者 |
松下 宗洋 東海大学, 体育学部, 講師 (20758594)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | スポーツ格差 / 社会経済的地位 / スポーツライフ・データ / スポーツクラブ・運動部加入 / スポーツ実施率 / 生活時間 / ライフイベント / 子ども / 青少年 / 等価年収 / 健康格差 / スポーツ / 格差社会 / 社会疫学 / 行動科学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
健康格差の縮小は公衆衛生上の重要課題の一つである。日本においても社会経済的地位（所得、学歴、職種等）による身体活動格差があり、特にスポーツ（余暇における身体活動）に顕著な格差がある。そこで本研究はスポーツライフ・データを用いることで、社会経済的地位別のスポーツ活動内容（頻度、種目、場所など）の違いや、ここ10年間におけるスポーツ格差の推移（拡大・縮小）を検討する。これらの研究成果をもとに、今後のスポーツ格差を解消するための提案を行っていく。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、日本における社会経済的地位（年収、学歴、職業など）による運動・スポーツ格差を検討した。成人・高齢者において社会経済的地位と週1回以上の運動・スポーツ実施の関連を検討したところ、男性では全ての年代で最終卒業学校が中学・高校のグループで運動・スポーツ実施割合が低かったが、女性では両者の関連は年代で異なっていた。また子ども・青少年において、等価世帯年収とスポーツクラブ・運動部加入の関連を検討したところ、中学生・高校生では両者に有意な関連はなかったが、未就学児・小学生では等価世帯年収が低いグループでスポーツクラブ・運動部加入割合が低かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本においても社会経済的地位による健康事象や生活習慣による格差（健康格差）が報告されてきた。本研究では、運動・スポーツ実施にも社会経済的地位による格差が生じている可能性を報告した。今後は、社会経済的地位により運動・スポーツ格差が生じるメカニズムの解明、日本における運動・スポーツ格差の拡大・縮小のモニタリング、運動・スポーツ格差を縮小するための施策の効果検証に関する研究が重要となると考えられる。本研究は、今後発展することが必要である運動・スポーツ格差研究の基礎的な研究に位置づけられる。
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