研究課題/領域番号 |
20K19653
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研究種目 |
若手研究
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
小区分59040:栄養学および健康科学関連
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研究機関 | 新潟国際情報大学 |
研究代表者 |
藤田 美幸 新潟国際情報大学, 経営情報学部, 准教授 (60788917)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | スポーツ消費者行動 / 健康スポーツ行動変容 / ゲーミフィケーション / ヘルスケアプロモーション / ヘルスケア消費者行動 / 健康行動変容 / 自己効力感 |
研究開始時の研究の概要 |
健康問題を解決するため健康関連サービスの継続消費行動は重要であり、その実現のため動機づけを高める意識が注目されている。 近年、動機づけに関する研究の中で目標達成に関連する語句を知覚することで無意識的に動機づけが活性化するという研究とゲーミフィケーションとの関連性を指摘している知見から、健康関連サービスにおける消費者行動において1)ICTを活用した健康関連サービスは消費者行動にどのように影響を与えているのか。2)ゲーミフィケーションと達成関連語句の刺激は消費者行動の動機づけにどのような影響を及ぼすのかを明らかにする。 本研究から得られた知見は健康行動を促進する関連サービスに貢献するものと見込まれる。
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研究実績の概要 |
2022年度は、2021年度に引き続き、1)ICTを活用した健康関連サービスにおける消費者行動への影響に関する分析を重点的におこなった。 ひとつめは、2021年9月から2022年8月まで申請者がタイ王国チュラロンコン大学ビジネススクールで研究の機会を得ていたため、タイ人における健康関連サービスの実施状況とICTの関連について調査を実施した。具体的には、バンコク市近郊における500名に対しアンケート調査を実施した。500名の対象者は人口比に割付、男女比・人口割合に偏りがないように実施した。また、この調査から収集されたデータは分析中である。 ふたつめは、パイロットリサーチとして、日本国内でICTツールを用い集団体操を実施した。また、達成関連語句の刺激を参加者に与えた。それの有効性について参与観察法と参加者へのデプスインタビュー調査により検討した。このリサーチでは、新潟県のA自治会の協力を得て実施した。参加者は高齢者であった。その結果、日常では非活動的であっても、集団で体操を実施することで活動的になり、気分が高揚する傾向が示唆された。また、達成関連語句の刺激の有効性が示唆された。他方、安定的にサービスを提供できるオンラインツールの検討が必要であることが明らかになった。これらの結果から、継続的な実証研究を試みたが、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の再拡大により本務校での研究活動が制限され実施が難しくなった。したがって、行動制限下では、先行研究の洗い直しや収集済のデータについて、より丁寧に分析した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19の影響により、2021年度につづき本務校の方針として、国内外の移動に制約がかかり、昨年度までと同様にフィールドワークを中断せざるを得なかった。また日本国内では特に厳しい行動制限下もあり、当初の計画通りの調査・研究が進んでいない。一方で、ICTを活用したバーチャルサービスが世界中で急速に進展したことからでデスクリサーチが可能となった。また行動制限下中では、先行研究の洗い直しや、収集済のデータについて、より丁寧に分析し調査・研究計画を深化させることができた。しかし、これらの研究成果の公表が進んでいないことから「やや遅れている」と判断した。
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今後の研究の推進方策 |
今後は本研究の最終年度であることを鑑み、これまでの研究についてまとめ、ジャーナルに投稿する。また、COVID-19も収束しつつあるため、前年度まで実施予定だった研究・調査を遂行する。その調査結果について、学会での口頭発表や学術論文を通して公表する。 1)ICTを活用した健康関連サービスにおいて、消費者行動に影響する因子について明らかにする。これらは、従来まで取得したデータについて分析した結果について公表する。 2)達成語句の刺激とICTを活用した健康関連サービスの実証実験を実施し、参加者の行動について分析する。
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