| 研究課題/領域番号 |
20K20034
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分80010:地域研究関連
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| 研究機関 | 事業構想大学院大学 (2023)
龍谷大学 (2020-2022) |
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研究代表者 |
田中 利和 事業構想大学院大学, 事業構想研究科, 准教授 (50750626)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | エチオピア / 役畜 / 農耕 / ローカルイノベーション / 協働性 / 創造性 / 農耕文化複合 / エチオピア産地下足袋 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
牛耕や馬、ロバによる穀物の輸送など、在来の役畜利用が農耕社会で発達してきたエチオピアにおいて、犁の牽引、輸送といった技術にまつわる側面と、冠婚葬祭、信仰、性、肉・皮革利用といった文化にまつわる実践が、ともに相互に深く関係しながら存在（=<役畜>農耕文化複合）し地域特有のイノベーションをおこしてきたというのが本研究の仮説である。これを検証するために、複合の諸相を紐解き、アフリカにおける役畜とともに今をいきぬくユニークな農耕社会を、ヨーロッパやアジアにみられる農耕社会史との特質を比較分析することを通じて、未来へ続く可能性を複合的に描き出す。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、本研究課題の目的は、「役畜」と「作物」と「人」との関係を切り口に、さまざまな社会・経済・環境の変容に柔軟に対応してきた現代アフリカの農耕実践の諸相をローカルイノベーションの観点からフィールドワークによってあきらかにし、未来可能性を検討し描き出すことにある。
2023年度は、本研究課題の2回目の現地調査を2023年12月27日から2024年1月4日までの9日間に標高2000メートルの高原地帯であるウォリソ周辺と、標高3000mのウォンチ農村でおこなった。
ウォリソでは本来、役畜とともに耕す「牛耕」の担い手となる若年層の男性が、遠方への長期の出稼ぎに、人間関係を頼って出かける傾向が見られた。調査をはじめた2007年頃と比べると、農業労働力が減少している傾向が見られた。また世帯における役畜の保有頭数も、労働力減少世帯では、減少傾向にあることがわかった。
ウォンチの山岳地地域は「馬」で穀物などを搬送を主体とする地域であるが、こちらもウォリソ同様に若年層の労働人口減少が見られ、世帯における馬の飼養頭数も減少傾向にあることがわかった。
世帯単位での農業における若年労働力や役畜保有頭数は減少にあるものの食料確保は維持されているように見受けられた。両地域ともに役畜である牛と馬の貸借関係や労働交換などの在来の仕組みが強化しながら対応している可能性が考えられる。また、地域外とのさまざまな要素の関係強化を通じて対応している可能性もある。地域のさまざまな状況の変容に対応する、人びとの対応力に関係性や、協働性、創造性の具体について、さらに検討する必要がある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2023年度は、当初は本研究を推進していくフィールドワークを夏と冬に予定をしていた。2022年度の現地調査で巻き込まれたトラブルの左肩の骨折の治療、再手術のため、夏の予定を中止にせざる終えなくなった。
2023年度の冬の調査は、当初予定していた期間よりも短い9日間で実施することとなった。さらに現地での調査にまつわる重要人物との調整がつかない事情も重なり、予定していた調査が十分に実施することができなかった。
エチオピアでのフィールドワークの調査結果を多角的に分析するための、イギリスでの文献調査の計画をしていたが、実施することができなかった。
そのため、全体として研究計画が当初予定していたものより「遅れている」と自己判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの2回の予備的なフィールドワークをつうじて、次回8月に予定している現地調査の段取りと協力体制に関する準備はできている。また、調査までにこれまでの予備調査のデータを分析検討をつうじて、本研究課題のアウトプットを意識したうえでの集約的なフィールドワーク構想をさらに練りあげる。
フィールドワークの研究成果も年度内に発表することを目指す。具体的には2025年の3月におこなわれる生態人類学会において発表することを念頭に研究を推進する。
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