| 研究課題/領域番号 |
20K20249
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| 研究種目 |
若手研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
小区分90140:医療技術評価学関連
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| 研究機関 | 関西福祉科学大学 (2022-2023)
国際医療福祉大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
有久 勝彦 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 准教授 (90711359)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | リスク評価 / タイムプレッシャー / 医療事故 / 転倒・転落 / ヒューマンエラー / 危険予知 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
転倒・転落は医療事故の中でも上位の発生率であり，その要因としてはヒューマンエラーが最も多い．医療事故への対策として，KYTなどが多くの病院で行われているが，対策の効果については評価法がないため確認できていないのが現状である．
そこで我々はKYTの効果を定量的に測定できる評価法TP-KYTを作成し，その評価の妥当性と信頼性を明らかにした．その中で1年後の再評価信頼性は確認できたが，KYTと併用するためにはさらに早い段階での再評価実施の必要性があることが分かった．そのため本研究では，再評価版を作成し，その信頼性及び妥当性について検証する．また，その結果からリスク教育としての検証効果を確認する．
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，令和元年度まで実施した「タイムプレッシャー理論をベースとした状況予知学習を用いたリスク介入効果について（JSPS科研費 JP17K13044；若手研究B）」の結果から，医療従事者の危険予知能力を測定する評価法TP-KYTの作成に至り，その評価法の再評価版を作成し，再評価として利用することができるのか，医療従事者のリスク教育の一助として再評価を含めた検討が可能であるのか，を検証するものである．
当該年度は作成した再評価版（TP-KYT Part.B）を用いて熟練および非熟練の医療従事者に対してのデータ収集を実施した．データ収集に関してはPart.Aとの整合性を検討するためデータの同時取得を行いながら収集を進めている．現在94例のデータ収集が終了しており，内訳は熟練51例，非熟練41例，不明2例である．
2024年度中期までに熟練51例の危険項目の抽出データについて，質的データ解析ソフトウェアであるMAXQDAにて熟練のリスク抽出の特徴についてカテゴリ化を実施した．現在5場面中4場面までのカテゴリ化を実施しており，今年度のThe 8th Asia Pacific Occupational Therapy Congress 2024 (APOTC 2024)にて成果公表を行う予定である．
さらに，2024年中にデータ解析をさらに進めTP-KYT Part.Bの妥当性と信頼性の検証およびPart.Aとの相関の確認を目指す．本評価が完成することにより，リスク教育の効果を前後比較もしくは定期的に評価できるという点で，医療従事者に今までにない新しいリスク教育について提案できる．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究の対象は医療従事者であり，Covid-19に対する各施設の対応により，外部から訪問しデータ収集を行なうということが一昨年前に制限がかかっていた状況であった．その影響によりデータ取得が全て遅れる結果となり，現在まで影響が継続している状況である．
今年度中に再評価版の検証を目指し，引き続きデータ検証とともにデータ収集も進めていく予定である．
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度はTP-KYT Part.Bの点数化を図るために，熟練者の危険場面の気づきについて質的分析を進め熟練者のリスク発見の特徴を確認する．その後，Part.Bの得点化をPart.Aの得点化方式に則り実施する．また，併せてPart.Aのデータも同一対象者より行っているため，TP-KYTのPart.AとPart.Bで相関がみれるのかを検討する．さらに，追加のデータ取得としてExpertだけでなく，Competent，Advanced Beginner，Noviceまでのデータ取得を各群50名ずつ行い，今年度実施予定であるTP-KYT PartBの評価法としての妥当性，信頼性を検証していくこととする．
ここまで当該年度にて実施することで，今までの研究の遅れを解消することができ，計画通りに進めることができると考える．
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