| 研究課題/領域番号 |
20K20830
|
|---|
| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 兵庫教育大学 |
|---|
研究代表者 |
川上 泰彦 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (70436450)
|
|---|
| 研究分担者 |
妹尾 渉 国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 総括研究官 (00406589)
當山 清実 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (20760804)
波多江 俊介 熊本大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (70733715)
梅澤 希恵 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 研究員 (70770890)
網谷 綾香 京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 准教授 (90404110)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
|
|---|
| キーワード | 教育学 / 教育政策 / パネルデータ / 教員人事 / 職場適応 / 調査フィードバック / 職能形成 / 協働性 / 学校組織 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、まず、これまで収集してきた教員を対象とする追跡調査のデータ（パネルデータ）を活用した分析を行い、エビデンスに基づく学校組織向上策を提言し、研修等を通じて調査先自治体等に提言する。また、これと並行して様々なフィードバックを行うことを通じて、パネルデータの収集において不可欠とされる調査先（自治体教育行政、各学校、各教員）との信頼関係の構築・維持の効果的な方法について実践・検討する。
|
| 研究実績の概要 |
2023年度は、これまで収集してきた調査データ（教員を対象とする追跡調査（パネルデータ））の分析を継続し、自治体向け・学校（管理職）向け・教員向けのフィードバックを継続した。
調査対象となったそれぞれの地域において対面形式でのフィードバックを実施した。多くの地域では管理職向けの研修会として知見の還元と学校経営に関する啓発を行ったほか、市町教委や教育事務所を対象に、初任期・中堅教員向けの研修のあり方や、職員の職場適応を促す学校経営の支援について意見交換を行った。
これとあわせてWeb会議システムを使った管理職等向けのフィードバックのほか、学校向け・教員向けに配布物を作成・送付するフィードバックを継続しつつ、その受け止めや反応を探ることで、調査に関するフィードバックの手法・対象について、そのありかたを検討することができた。
フィードバックの内容として、たとえば学校（管理職）及び教育行政に向けては、職員が所属校の組織に適応できているかどうか（上司部下関係・同僚関係が順調かどうか）によって、力量形成のみならずメンタルヘルスの動向にも違いが見られることを示した。また新たにメンタルヘルスの状況を説明する変数としてストレス耐性（首尾一貫感覚）に着目した分析を継続し、さまざまな経験を前向きにとらえてキャリアに活かす方策について、ヒントを示すとともに現場担当者との間で検討を継続した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
データの分析やフィードバック内容の吟味については、当初想定のペースに戻ったが、調査自治体や学校に向けたフィードバックについては、先方の「コロナ対応」による活動制限が影響し、やや遅れている。具体的には、フィードバック内容を伝達する機会は定期的に確保できたものの、分析・研究の深化につながるような打ち合わせ・研究会の十分な実施に至ることができなかった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
調査対象自治体・学校については、コロナ禍とその後の学校活動の揺り戻しに限らず、一連の「学校における働き方改革」の諸施策や、教員募集の低倍率化や「教師不足」の発生など、パネルデータ収集期間中にさまざまな変化を経験している。
これらが学校・教員にどのような影響を与えているのかの分析を継続し、この分析によって判明した職能開発・組織適応上のポイントを調査対象自治体・学校と確認・検討し、研修開発などに着手したい。
|
