| 研究課題/領域番号 |
20K21029
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| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分23:建築学およびその関連分野
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
渡辺 俊 筑波大学, システム情報系, 教授 (60212320)
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| 研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 情報量損失最小化法 / 相対的人口集中地区 / 城下町 / 街路網 / PLATEAU / 総合設計制度 / VR / コンパクトシティ政策評価 / 分散型エネルギーシステム / 3D都市モデル / Project PLATEAU / 街路網密度 / 格子度 / 接続性 / 迂回度 / 循環性 / 分散型エネルギー / 発電ポテンシャル / 都市構造評価手法 / Urban Network Analysis / ３D都市モデル / 都市構造 / 都市発展段階 / 標準地域メッシュ / 平均情報量 / GIS |
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| 研究開始時の研究の概要 |
人口減少時代を迎えるわが国の都市・社会構造の実態や課題点を把握するために、メッシュデータを用いた分析が数多く行われているが、メッシュ単位での数量データのみを通じて、その形態的性状や変化傾向を定量的に把握することは困難である。
一方で、DID（人口集中地区）を分析対象として都市構造実態やその変容を分析する試みも行われているが、人口減少に伴う都市縮小等の都市構造変容分析においては、人口増加の時代と同様にDIDの変容に基づき都市縮小の様相や実態把握を行うには限界がある。
本研究は、2050年に向けた「地方創生」の具体化検討に向けて、これらの限界に挑戦し、新たな指標の可能性を探索する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、まずMetropolitan Form Analysisにおける指標に情報量損失最小化法を応用する事で、相対的人口集中地域(RDID)の抽出法を提案した。次に、過去との比較が可能な30都市（城下町）を対象に、街路ネットワーク構造を定量化する12指標を設定し、都市構造の歴史的変遷から見た都市の類型化を行った。さらに、3D都市モデル(PLATEAU)に着目し、ネットワーク中心性による都市構造評価手法であるUrban Network Analysisの各指標への適用を試みるとともに、総合設計制度を適用した建築物から受ける圧迫感・不快感をVRによる被験者実験を通じて定量的に明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
相対的人口集中地域(RDID)を計算するプログラムをGIS環境に構築するとともに、これを全国市区町村の5時点の人口データに適応して時系列的な推移と傾向を明らかにした。これらの結果は、社会工学コモンズのデータバンクを通じて広く一般に公開した。また、文脈的に語られてきた城下町の都市空間変容について、ネットワーク構造の観点から定量的に明らかにした。さらに、PLATEAUとVRによる被験者実験の結果から、高容積率化が必ずしも圧迫感を誘発するものではなく、制度によって創出される公開空地を十分に設けることで、不快感は軽減することできることが示された。
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