| 研究課題/領域番号 |
20K21037
|
|---|
| 研究種目 |
挑戦的研究(萌芽)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
中区分23:建築学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 東京家政学院大学 |
|---|
研究代表者 |
大橋 竜太 東京家政学院大学, 現代生活学部, 教授 (40272364)
|
|---|
| 研究分担者 |
上野 勝久 東京藝術大学, 大学院美術研究科, 教授 (20176613)
後藤 治 工学院大学, 総合研究所(付置研究所), 教授 (50317343)
青柳 由佳 東京家政学院大学, 現代生活学部, 助教 (60713724)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-07-30 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2022年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
|
|---|
| キーワード | 文化財防災 / 文化財建造物 / 歴史的建造物 / 保存 / 修復 / 自然災害 / 被災調査 / 復旧支援 / 気候変動 / 修理 / 建造物 / 災害 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
文化財建造物の防災に関しては、これまで火災ならびに地震に対する予防が中心であった。しかし、昨今の世界的気候変動を考えると、これだけでは十分ではなく、台風、強風、竜巻、集中豪雨、洪水、等、最近頻発している自然災害にも備える必要がある。そのため、本研究では、過去の自然災害による文化財建造物の被害を分析し、文化財建造物の災害別の弱点を明らかにする。また、文化財建造物の被害を最小限に抑えたりするための具体的な補強案を提案する。その際、予防と減災といった観点を取り入れ、これまで高価になりがちであった文化財の修理費を抑制することをも念頭に入れながら検討をすすめていく。
|
| 研究成果の概要 |
昨今、さまざまな種類の自然災害が頻発し、文化財建造物も被害を受けている。本研究では、その被害の状況を把握するとともに、どのように復旧していくかについて検討を加えた。発災後の被災調査ならびに復旧支援については、東日本大震災ならびに熊本地震の際に実施された文化財ドクター派遣事業で培ってきた手法が、風水害等の地震時以外にも有効であることが検証でき、今後も関係者が協力して復旧に向けて活動できるようガイドラインを策定し、これを広く公開した。一方で、予防に関しては、文化財建造物に特化した一律の手法を検討することは困難であり、十分な指針等を示すことはできず、課題として残されたままとなった。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
文化財防災は喫緊の課題であり、国も2020年に文化財防災センターを設立するなど、この問題に本格的に取り組み始めるなど、関心が高まっている。また、ヘリテージマネージャー制度の広がりに代表されるように文化財建造物の維持管理に携わる専門家が増大するなか、本研究で整理したさまざまな自然災害時の文化財建造物の被災調査ならびに復旧支援に関する情報の整理は、今後、関係者にガイドラインとして有効に機能するものと考えている。2024年1月1日に発生した能登半島地震の関係者への情報提供は、大きな反響をよんだ。
|
