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絆をつむぐ周産期グリーフケアの実装:看護職リトリート・プログラムの導入

研究課題

研究課題/領域番号 20K21728
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
研究機関聖路加国際大学

研究代表者

堀内 成子  聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 特命教授 (70157056)

研究分担者 大久保 菜穂子  順天堂大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (80317495)
島津 明人  慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (80318724)
岡田 明子 (蛭田明子)  湘南鎌倉医療大学, 看護学部, 教授 (80584440)
研究期間 (年度) 2020-07-30 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワード周産期喪失 / グリーフケア / 共感疲労 / 助産師 / リトリート / ストレス / 現任教育 / 喪失 / 看護師 / メンタルヘルス
研究開始時の研究の概要

周産期に予期せず子どもを失った女性とその家族の悲しみは計り知れず、十分なケアが求められる。一方、グリーフケアの担い手である看護職はケアに自信がなく、さらに共感疲労(緊張状態と患者のことが頭から離れない状態)に陥りやすく、離職意向が高い。看護職への特別な支援は焦眉の急を要している。グリーフケアの実装には、実践的研修のみならず、看護職の回復力を高めるリトリート・プログラムの導入が必須である。本研究は、周産期グリーフケア研修とリトリート・プログラムを組み合わせ、周産期喪失後の家族の新たな絆をつむぐグリーフケアを実装し、評価することである。

研究成果の概要

本研究の目的は、助産師を対象とした周産期グリーフ ケア研修にリトリート・プログラムを取り入れ実施し評価することである。2日間の研修に26人が参加し、評価は研修前後および 研修後6ヶ月間追跡した。その結果、周産期喪失のケアに関する自信尺度は「知識は十分」「支援スキルは十分」「自己認識は十分」と評価した者は、研修前はゼロであったが研修後6ヶ月の間に対象者の2-6割に達成を認めた。しかし「組織的支援は十分」と評価するものは認めなかった。また研修後6ヶ月の追跡中に、周産期喪失の「実践経験あり」の者は、そうでない者に比べ「支援スキル」得点に有意な上昇と「共感疲労」得点に有意な減少を認めた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

助産師を対象にした周産期グリーフケア研修は、これまで学会や企業等で開催されてきた。しかしながら、グリーフケアに携わる医療職が陥る共感疲労を予防する内容を併せ持つ内容ではなかった。本プログラムは、その点で萌芽的な要素を含んでおり、目的に叶う一定の評価を得たことは学術的意義が認められた。研修後6ヶ月間にわたる追跡は、ケアを実施した事例数や困難を把握するこれまでにない貴重なデータである。臨床経験を重ねることが、知識や技術の自信につながり、同時に共感疲労の軽減への関心も高まることが判明した。しかし支援を支える組織変革については、別のアプローチが必要であることが判明し、次の課題が示された。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022 2020

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 絆をつむぐ周産期グリーフケアの実装:看護職リトリート・プログラム開発2022

    • 著者名/発表者名
      堀内成子、石井慶子、大久保菜穂子、蛭田明子、宍戸恵理、島津明人
    • 学会等名
      第27回聖路加看護学会学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] Perinatal Loss Grief Counseling in the Community2020

    • 著者名/発表者名
      Keiko Ishii, Shigeko Horiuchi, Shoko Gilbert Horiuchi
    • 学会等名
      The 9th International Health Humanities Conference
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2020-08-03   更新日: 2024-01-30  

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