| 研究課題/領域番号 |
20K22196
|
|---|
| 研究種目 |
研究活動スタート支援
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
|
|---|
| 研究機関 | 徳島大学 (2022)
東海学院大学 (2020-2021) |
|---|
研究代表者 |
榎本 拓哉 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (90792713)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
|---|
| キーワード | 神経発達症 / 遠隔地支援 / Tele-Health / 保護者支援 / 発達支援 / ビデオセルフモニタリング / 行動支援 / ビデオフィードバック / 遠隔支援 / Tel-Health |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
神経発達症群（旧：発達障害）は神経系の障害であり、ライフステージを横断した継続的な支援が必要である。本研究では、家庭・学校でのVideo Self-MonitoringとTele-Health（遠隔支援）を併用した支援パッケージを開発し、神経発達症群の児童生徒へ継続的な行動支援を提供する。支援の専門家だけでなく、保護者や教員がVideo Self-Monitoringを提供できるようになることで、神経発達症群児者が高度専門的な支援を高密度で受けられるようになる。行動問題の解決だけでなく当事者の行動選択や自己管理における自主性の向上も期待できる。
|
| 研究成果の概要 |
本報告書では，神経発達症群児（以下ND児）へ継続的な行動支援を提供するためのTele-Health（遠隔支援）を利用した支援パッケージの開発と社会実装の可能性を検討している。開発を行ったプログラムの効果は，①保護者の育児ストレスの減少，②問題行動の捉え方の肯定的変化であった。また，副次的な結果として，③遠隔支援に関する不安を低減するサービス提供の形式，④不登校などの問題から支援に繋がれないND児への適用可能性が示唆された。
今後は，１）保護者の養育行動の変化を直接評価する方略の検討・開発が必要であること，２）保護者支援を包括的支援へと波及させる要因を検討することと結論づけた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
Tele-Healthを利用した発達・行動支援パッケージが，神経発達症児を養育する保護者の心理的安定に寄与することがわかった。これは，ライフステージに合わせた長期にわたる支援が必要である神経発達症児のQOLを大きく改善できるという社会的意義がある。これはSDGs目標4の達成にも関わることである。さらに，日本においてTele-Healthの社会実装を促進するための要因が「個人情報の共有に関する不安」であることが示唆された。これは，神経発達症の支援だけでなく，医療・福祉・教育を含めたデジタル支援技術の社会実装に対する心理的要因は何かという学術的意義がある。
|
