| 研究課題/領域番号 |
20K22216
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 星槎大学 |
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研究代表者 |
土岐 玲奈 星槎大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (80883412)
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| 研究期間 (年度) |
2021-02-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 通信制高校 / 遠隔教育 / 対面教育 / 不登校 / ICT活用 / 公正に個別最適化された学び / 令和の日本型学校教育 / 社会的包摂 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、多様なニーズを持つ生徒が能動的な学習者となるための「公正に個別最適化された学び」実現のために、教師に求められる働きの解明を目的とする。そのため、様々なニーズに応じた実践を行う通信制高校について、聞き取り調査、観察調査等を実施する。
通信制高校は、生徒の自学自習を教師が支えるという教育理念と制度を持ち、若者の社会的自立に向けたセーフティネットの役割を担っている。生徒の多様なニーズに応えるため、あえて登校日数を増やす「通学型」の学校も存在しており、柔軟な指導・支援体制の整備と実践の蓄積がある。
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| 研究成果の概要 |
本研究では、私立の通信制高校において、学校に安心感や居心地の良さというコンサマトリーな機能（即時的な満足）を持たせることで人と関わる経験を積ませ、結果としてはそれが、将来的な社会的自立につながるという意味で、インストルメンタル（道具的）な機能を担っていることを明らかにした。
次に、全日制・定時制の課程に在籍する生徒の「誰一人取り残すことのない、公正に個別最適化された学び」を実現するための一助として、通信制課程との連携・併修が制度上はすべての高校において可能だが、教員の意識や学校毎の学習の難易度の違い等に妨げられるケースがあることを実証的に明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
通信制高校は、少子化の中でも設置数が増加し、生徒数も増えている。通信制高校では、生徒募集の戦略として、学びや体験の選択肢の多さ、日常生活の自由度の高さなどを打ち出すことも多い。しかし、通信制高校が通信教育に特化せず対面による指導や支援を重視する理由は、生徒のニーズに応えるということだけではない。教師は、目の前の生徒の成長や社会適応を促す手段として、対面での関わりを重視していた。この事実は、ICTの活用や遠隔授業等の可能性と限界を見極めるために重要な資料となる。
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