| 研究課題/領域番号 |
20K22246
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0109:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
宮崎 秀仁 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 助教 (80880088)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 児童・青年期精神医学 / 自殺予防 / 学校教育 / 自殺 / 学校精神保健 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
中学・高校の学校教員への１）「生物医学的内容」を強調した知識提供と２）「心理社会的内容」を強調した知識提供が意識・行動変容に及ぼす効果の差を比較する。１）は児童思春期の自殺と疫学、病因、治療、予後とその根拠、医療機関との連携の方法に重点を置く内容とし、２）は児童思春期の自殺関連行動に関する学校教員が抱えやすい疑問の紹介、自殺につながる心理社会的状況、有効な心理的支援のあり方を紹介し、医療機関との連携の方法を強調する内容とする。１）もしくは２）のいずれが学校教員の知識の習得と定着により効果的か、クラスターランダム化比較試験で比較検討する。
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| 研究成果の概要 |
学校教員に対して自殺予防の講義を行う際に3種類の内容の講義を行った。それぞれの内容は「精神医療」を強調した知識提供（精神医学編）、２）「心理支援」を強調した知識提供（心理支援編）、３）「社会支援」を強調とした知識提供（社会支援編）とし、いずれが偏見の解消や意識・行動変容に及ぼす効果の差を比較した。現時点で6校を行い150名以上の結果を解析したが、２）心理支援編が学校教員の自殺に関する偏見を解消することが出来た。新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、対面形式とオンライン形式の講義を必要としたが、今後は対面形式で効果の実証が行ってから、オンライン形式との比較を行うことを予定している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今回の調査の結果で学校教員の自殺の偏見を解消するためには、心理支援の内容を強調した知識提供が最も効果的と考えられる。実際に自殺行動を有する生徒に対応する際の知識や経験が乏しいことから、対応すること自体を避けてしまい、結果として自殺行動のリスクを高めてしまうことにつながることもあると考えられる。しかし、講義などを通して、実際の対応に関する論理や手段を学ぶことで、教員としても自信につながっていることが考えられた。
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