研究課題/領域番号 |
20K22281
|
研究種目 |
研究活動スタート支援
|
配分区分 | 基金 |
審査区分 |
0110:心理学およびその関連分野
|
研究機関 | 一橋大学 |
研究代表者 |
|
研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2023-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
キーワード | 協力行動 / 向社会的行動 / 文化 / 他者の期待 / チームワーク / 期待 / 自己決定理論 / 対人的相互作用 |
研究開始時の研究の概要 |
協力行動は,共同社会を維持するために,必要不可欠である。しかし,協力することは高いコストを伴う場合もあり,他者のために努力を払うように人々を動機づけることは容易ではない。本研究では,協力行動を促す要因として,他者の期待に着目し,どのような状況において他者の期待に応えることが協力行動を促すのかについて,文化的背景を考慮に入れ,考察することを目的とする。
|
研究成果の概要 |
共同社会の維持に必要不可欠な協力行動を行うよう,人々を動機づけることは容易ではない。本研究では,他者からの直接的な要請を通じて,努力を要する協力行動を促すことができるのか,また,要請の効果が人々の文化的背景によって異なるかどうかを検討した。その結果,文化を問わず,他者からの直接的な要請は協力行動を促す効果をもたないことがわかった。一方,他者に努力を期待されていると感じることは,日本においてのみ,協力行動の実行につながることが明らかとなった。日本では,相手の期待を察知し,それに応えようとすることは協力行動を促す可能性があることが示唆された。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では,人々の利益や価値観に齟齬が生じている場合,協力行動を促すためにどうすればよいのか,個人の文化的背景の特徴を考慮に入れ,検討することを目的とした。努力を要する協力行動を促すには,直接的な要請は効果的でないことを再確認し,自己決定理論の予想を実証的に支持する結果が得られた。加えて,日本においてのみ,相手の期待に応えることが協力行動を促す動機づけとなる場合があることが示され,異なる文化的背景をもつ人々を動機づけるために,その文化的特徴を考慮した介入が必要であることが示唆された。
|