| 研究課題/領域番号 |
20K22437
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0303:土木工学、社会システム工学、安全工学、防災工学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立研究開発法人森林研究・整備機構 |
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研究代表者 |
勝山 祐太 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 任期付研究員 (10877921)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 雪崩 / 地球温暖化 / 温暖化影響 / 山地雪氷災害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
雪崩が発生しうる気象条件は温帯低気圧の通過時に広範囲で揃いやすいが、雪崩災害は調査可能な場所が限られ、従来の観測・調査的な手法では雪崩災害リスクの全貌が分からない。また、地球温暖化により短時間に多量の雪が降る頻度が高まることや低気圧経路・強度の変化が予測され、これらは山地における雪崩災害リスクを変化させると考えられる。そこで、大量の気象将来予測データと積雪の安定度を計算する数値モデルを用いて、積雪が不安定化する確率を求めることで広域の雪崩災害リスクを評価し、山地における防災対策向上に資する。
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| 研究成果の概要 |
大量の気象シミュレーションの結果であるd4PDFを積雪変質モデルの入力値とする数値実験を行った。その結果、気温上昇により、弱層の強度増加の速度がこれまでよりも早くなるため、多くの地域で弱層の頻度は低下することが分かった。一方で、弱層よりも上層の積雪層の重さ（上載積雪荷重）の将来変化を調べたところ、新雪の弱層に対応する上載積雪荷重は、太平洋側の地域で増加し、しもざらめ雪に対応する上載積雪荷重は、日本海側の高標高帯で増加することが分かった。上載積雪荷重は、弱層が破壊されたときに流下する雪の量を表しており、以上の結果は起こりうる雪崩の規模が大きくなることを示唆している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
なだれ防止保安林の整備などの山地災害対策を策定するにあたって、国内のどの地域にどれだけの雪崩災害リスクがあるか、そして、地球温暖化によってそのリスクが将来どれだけ変化するかを把握することが求められる。本研究では、地球温暖化による影響を考慮しつつ雪崩災害の潜在的リスクを北日本の広範囲で推定した初めての研究である。得られた成果は、なだれ防止保安林や雪崩防止柵等の最適な整備計画策定に寄与するものである。
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