| 研究課題/領域番号 |
20K22595
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0603:森林圏科学、水圏応用科学およびその関連分野
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| 研究機関 | 国立研究開発法人防災科学技術研究所 |
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研究代表者 |
秋田 寛己 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 水・土砂防災研究部門, 特別研究員 (60880820)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 生産土砂 / 斜面崩壊 / 土石流災害 / 花崗岩類 / 堆積岩類 / LP地形データ / 差分解析 / 衛星画像 / 地質 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
土石流による流域からの流出土砂は通常、新規の崩壊地から生産される土砂（崩壊生産土砂量）と河道内で侵食される土砂からなる。崩壊生産土砂量が膨大であると、土石流規模の甚大化につながる。崩壊生産土砂量の推定には、崩壊地面積を因子とした推定式が考案されているが、地質の違いが及ぼす影響は未解明である。本研究は地質の違いが崩壊生産土砂量の推定手法へ及ぼす影響の解明を目的とし、火成岩類・堆積岩類・変成岩類といった地質の異なる土石流災害で発生した崩壊地を統一手法で抽出する。その結果から推定式を構築し、地質区分への適用性を検証し、将来的に実用化させることで、土石流による一次・二次災害の防止へ寄与できる。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、平成26年8月豪雨で土砂災害が発生した兵庫県丹波市と広島県広島市の地質の異なる地域を対象とし、災害前後のLP地形データを用いて標高値の変化量を計算し、崩壊生産土砂量Vを求めた。V=αAγで表される推定式のα値・γ値を計算し（Aは崩壊面積）、これらに及ぼす崩壊深や地質の影響を調べた。その結果、α値とγ値には負の相関があり、崩壊面積に対する崩壊深の増加割合が大きくなるとγ値が増大することが明らかになった。地質別に見ると、火成岩類は概ねα値が大きく、γ値が小さい傾向があり、崩壊面積によって崩壊深があまり変化しない崩壊形状であるためと考えられた。堆積岩類はα値・γ値が広範囲に分布していた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
崩壊面積の情報のみを用いて、崩壊生産土砂量を早期かつ精度良く推定する手法があれば、緊迫した災害直後でも広域的な被害推定が可能になると考えられる。また、災害前には土石流の規模や危険度の推定に活用でき、災害後は行政機関が災害関連事業を進めるための砂防基本計画の検討にも寄与できると期待される。
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