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介護者支援機器の使用習熟による被介護者の快適性とケア時間の変化

研究課題

研究課題/領域番号 20K23134
研究種目

研究活動スタート支援

配分区分基金
審査区分 0908:社会医学、看護学およびその関連分野
研究機関滋慶医療科学大学 (2022)
大阪大学 (2020-2021)

研究代表者

大村 優華  滋慶医療科学大学, 医療管理学研究科, 講師 (40882444)

研究期間 (年度) 2020-09-11 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード介護者支援 / 体位変換 / 看工連携
研究開始時の研究の概要

看護や介護従事者の腰痛有訴割合は50~80%と高く、介護者負担を軽減する機器や道具などの積極的な使用が推奨されているが、その適正使用率は低い。適正使用率が低い要因として、機器使用によるケア時間増加があげられるが、時間的要素は介護者の機器への習熟度によって変化しうる。また、介護者が機器を適正使用する動機には、時間的要素だけでなく、提供するケアの質、つまり被介護者の快適性も関連していると考えられる。以上より、本研究課題では、介護者支援機器の使用習熟とケア効率性・快適性との関連を検証し、機器の適正使用率向上の可能性を探る。

研究成果の概要

看護師・介護スタッフ(以下、介護者)の腰痛有訴割合は高く、その一因として考えられるものに、移乗・移動ケアがある。腰痛予防指針では、ケア時の介護者支援機器の適正使用を推奨しているが、時間的不利などを理由にその使用は進んでいない。本研究では、実験的手法により、移動ケアのひとつである体位変換ケア時の介護者支援機器の使用習熟が、被介護者の快適性向上とケア時間短縮につながることを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

今後、日本ならびに諸外国において少子高齢化は加速し、ヘルスケア領域における人材不足はますます深刻化する。本研究結果は、そのような状況に対応するひとつとして介護者支援機器の積極使用をすすめる上での重要な知見であり、介護者の心身の健康を守りつつ提供されるケアの質向上の実現に貢献するものである。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2020-09-29   更新日: 2024-01-30  

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