| 研究課題/領域番号 |
20K23150
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 産業医科大学 |
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研究代表者 |
松垣 竜太郎 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 助教 (40878344)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | リハビリテーション / COVID-19 / 介護保険 / 新型コロナウイルス感染症 / 新型コロナウイルス |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響を受けて、介護サービス利用者への介護保険下でおこなわれるリハビリテーション(リハビリ)提供量の減少が懸念されている。
この研究計画では、レセプト情報の解析により今般のCOVID-19拡大による介護保険サービス利用者へのリハビリ提供量減少の実態を明らかにする。また、リハビリ提供量の減少とその後の有害事象の発生との関連を明らかにする。さらに、アンケート調査にて介護保険サービス事業者が直面した問題の実態を明らかにし、感染症拡大時にあっても介護保険サービス利用者に対して途切れなくリハビリを提供するための方策を検討する。
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| 研究成果の概要 |
本研究では新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大が介護保険下でのリハビリテーションに与えた影響を検証するため、介護保険事業所を対象にアンケート調査、及びレセプトデータの解析を行った。アンケート調査では、通所リハビリ事業所の17%、通所介護事業所の31%が休業を経験していたことが明らかになった。レセプトデータの分析からは、COVID-19流行期における通所リハビリ及び通所介護サービスの利用減少が、要介護度の悪化と関連していることが示された。
本研究の結果は、新興感染症の流行下でもリハビリテーションの提供を継続することが重要であることを示唆している。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果は、新興感染症の流行下であっても介護保険サービス利用者に対してはリハビリテーションの提供を継続することが重要であることを示唆している。
社会は今後の新興感染症流行に備えて、新興感感染症流行下であっても介護保険サービス利用者に対してリハビリテーションを継続的に提供するための対策を検討することが必要である。
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