| 研究課題/領域番号 |
20K23188
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
角川 由香 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 助教 (70884550)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 移行期支援 / 在宅ケア / 移行期ケア / 退院支援 / 地域連携 / 地域包括ケアシステム / 在宅療養移行 / 再入院 / 高齢者 / 再入院予防 / 入退院支援 / DPCデータ / 全国調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
患者にとって入退院をはじめとする療養場所の変化は心身両側面に大きな負担をもたらすほか、退院直後の再入院は患者の機能低下や死亡、余分な医療費増大につながる予防すべき重大な事象である。そのため、患者が療養場所を移動する前後の時期、つまり移行期において地域と病院が協働し、患者を支援していくことが重要である。本研究では、申請者らが開発した退院直後の再入院予防を目標としたPrevention Hospital Readmission through Transitional Care Model：以下、PHR-TCモデル）の洗練を図るとともに、その効果について検討する。
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| 研究成果の概要 |
入退院など療養場所の変化は心身両側面に大きな負担をもたらすため、地域と病院が協働する移行期支援が重要である。一方、COVID-19蔓延の経験を経て、病院における移行期支援はその方法の再考を迫られた。具体的にはICT等新たなツールを導入した移行期支援の模索である。新たな移行期支援の導入には課題もあるが、退院直後の再入院予防を見越した家族等への移行期支援（退院指導を含む）の充実化、関係多職種とのリアルタイム情報共有など、移行期支援のDX化において引き続き検討すべき知見も得られている。引き続き、退院直後の再入院等、有害事象予防を目的とした移行期支援のDX化を含むシステム構築を検討していく必要がある。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
COVID-19蔓延の影響を受け、当初予定していた移行期支援のモデル構築ならびに効果検証を目的とした介入研究の実施には至らなかった。しかし、全国の急性期病院における移行期支援の現状について調査を継続し、これまでほとんどDX化が進んでいなかった移行期支援の領域における、ICTツールを用いた支援の具体例や課題が、一部、明らかになった。このことは、再度訪れるかもしれない新興感染症等を見据えた新たな移行期支援、再入院をどのように予防していくかの手法をDX化していくうえで重要な知見になると考える。現在、これらの知見を国際誌へ投稿予定である。
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