| 研究課題/領域番号 |
20K23219
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 (2022-2023)
千葉大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
中村 英輝 東京慈恵会医科大学, 医学部, 助教 (90885534)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 身体症状症 / 認知行動療法 / 遠隔認知行動療法 / 精神保健 / 遠隔医療 / ICT / 慢性緊張型頭痛 / 精神看護 / 医療経済 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
身体症状症は、診断や治療の困難さと、それによる医療コストの増加が世界的な問題となっている。過剰な身体症状への捉われによる非適応的な認知や行動パターンが主要症状であり、日常・社会生活を大きく障害する。認知行動療法はそうした身体症状症に対する治療法として、その有効性が示唆されているが、本邦でのエビデンスは不十分である。本研究は、身体症状症に対する遠隔認知行動療法プログラムを開発し、その有効性と実現可能性をシングルアームパイロット試験で明らかにすることを目的とする。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、身体症状症患者10名を対象に週1回50分で計6回の遠隔認知行動療法を実施した結果、安全に実施可能で介入後には主要評価項目である身体的QOLに有意な改善が認められた。次に、身体症状症患者がセルフヘルプで取り組むことができる低強度のインタ―ネット認知行動療法プログラムを開発した。加えて、慢性緊張型頭痛を有する20歳から50歳の労働者を対象に6週間のインターネット認知行動療法と心理教育のランダム化比較試験を実施した結果、主要評価項目である疼痛症状では有意差は認められなかったが、両群ともに前後比較では主要評価が介入後に有意に減少し、症状改善が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
身体症状症とは、自覚症状に見合う医学的所見がないにもかかわらず、痛みや吐き気、しびれなど多くの身体症状が長期間続き、慢性的かつ過剰に身体症状にとらわれ、その苦痛により日常生活や社会生活に支障をきたす疾患であり、有効な治療法は確立されていない。
本研究を通して、身体症状症患者に対してICTを介した遠隔認知行動療法を提供することで、十分に安全で症状の改善効果が見込まれることが示唆された。また、患者が在宅で遠隔認知行動療法やインターネット認知行動療法プログラムを受療することが可能になれば、費用対効果にも優れ、患者のQOL向上の一助となることが考えられる。
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