| 研究課題/領域番号 |
20K23241
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| 研究種目 |
研究活動スタート支援
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
0908:社会医学、看護学およびその関連分野
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
兼安 貴子 立命館大学, 生命科学部, 助教 (90875923)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 糖尿病神経障害 / 医療経済評価 / QOL / 効用値 / 糖尿病 / 神経障害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
糖尿病神経障害の疼痛管理に関する医療経済評価で、最も大きな課題であるQOL(utility)の改善・悪化を医療経済評価に反映するため、本研究では、神経障害の患者自身によるQOLの評価：QOL-PRO(Patient reported outcome)の尺度選択を系統的レビューによって検討し、QOL の変化を医療経済評価に応用する方法を確立する。
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| 研究成果の概要 |
糖尿病神経障害(diabetic polyneuropathy: DPN)は糖尿病患者のQOL(quality of life)を著しく低下させるにも関わらず、その症状の管理が十分ではないことが示唆されている。このような状況への介入は不可欠であるが、DPN治療は長期に渡ると考えられるため、医療費増大が問題視される。現在、その治療にはより費用対効果に優れた薬剤の選択が求められる。これまでのDPN治療薬の費用効果分析にはQOLや効用値などにデータ不足や、反映方法にも課題があった。本研究では、利用可能なデータをモデル化する手法を検討し、その限界と今後の分析への要件を示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、日本におけるDPN治療薬の医療経済評価にあたり、不足するデータを得るため、臨床試験／費用効果分析のレビューを行い、Country adaptationや、尺度変換モデルの検討を行った。その結果、臨床試験データのモデル化や、日本のデータベース研究の利用は、不適切もしくは困難であることがわかった。今後の経済評価のためには、日本での臨床研究の実施や、日常診療でのQOLやutilityの把握、そして把握したデータを研究に生かせる体制作りが望まれ、これらによって得られる情報に基づいた評価は、医療保険財政だけでなく、日本の糖尿病診療ガイドライン、患者のQOLにも資するものになると考えられた。
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