研究課題/領域番号 |
20K23308
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研究種目 |
研究活動スタート支援
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
0909:スポーツ科学、体育、健康科学およびその関連分野
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研究機関 | 九州看護福祉大学 |
研究代表者 |
吉里 雄伸 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 助教 (90880857)
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研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 子ども / 不器用 / 前・後屈時腰痛 / 脊柱可動性低下 / 大腿後面筋柔軟性低下 / 大腿前面筋柔軟性増加 / スポーツ時間増加 / 腰痛歴 / 運動不器用 / 前屈時腰痛 / 後屈時腰痛 / 腰背部柔軟性低下 / 大腿部後面筋柔軟性低下 / 大腿部前面筋柔軟性増加 / スポーツ時間の増加 / 身長の増加 / 女性 / 児童 / 腰椎伸展時痛 / MABC-2 / 身体機能 |
研究開始時の研究の概要 |
近年、いわゆる運動が不器用である発達性協調運動障害(DCD)の存在が世界的に問題視されている。運動が不器用な子どもの身体機能(柔軟性・筋力)の特徴については、研究により結果が異なり、一貫していない。また、運動が不器用であることが、スポーツ障害に繋がる可能性が述べられているものの、客観的に立証した研究はない。そこで本研究は、①運動が不器用な子供の身体機能(柔軟性・筋力)の特徴を明らかにすること、②成長期のスポーツ障害として代表的な腰椎分離症に着目し、運動が不器用なことが腰椎伸展時の腰痛保有の要因となり得るかを明らかにすること、以上の2点を目的とする。
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研究成果の概要 |
4-15歳の子どもにアンケートと身体測定、また発達性協調運動障害児に行う評価を行い、運動の器用さを定量化した。その結果、運動が不器用なことへの脊柱の可動性低下の有意な影響が示唆された。また我々は腰痛を前屈・後屈時腰痛に分けて分析を行った。前屈時腰痛は、10歳以降で発症し保有率は約6%で、脊柱の可動性と大腿後面筋の柔軟性低下、大腿前面筋の柔軟性増加、スポーツ実施時間増加が影響因子だと考えられた。後屈時腰痛は、7歳以降で発症し保有率は約12%で、腰痛歴、脊柱の可動性と大腿後面筋の柔軟性低下、大腿前面筋の柔軟性増加が影響因子だと考えられた。運動の不器用さは前・後屈時腰痛の影響因子ではないと思われた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
運動が不器用な子どもの身体機能の特徴は、各研究で結果が異なっていた。また、腰痛との繋がりを調べた研究はなかった。本研究において、子どもの運動が不器用なことへの脊柱の可動性低下の影響が推察された。また前・後屈時腰痛への影響因子が明らかとなり、運動が不器用なことの影響はないと思われた。 本研究の成果は、子どもの運動機能改善や治療に関わる理学療法士やトレーナーなどに有用な情報となる。本研究で明らかになってきた影響因子に対して改善のアプローチを行うことで運動が不器用な子どもや前・後屈時腰痛がある子どもの改善と予防が期待でき、今後リハビリテーション分野、教育分野において多大な貢献が可能であると考えている。
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