研究課題/領域番号 |
20KK0052
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研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
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配分区分 | 基金 |
審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
近藤 佐知彦 大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (70335397)
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研究分担者 |
岡田 昭人 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (60313277)
石倉 佑季子 大阪大学, 国際教育交流センター, 准教授 (40762414)
中野 遼子 東北大学, 歯学研究科, 講師 (30801295)
櫻井 勇介 広島大学, 教育学習支援センター, 准教授 (60771219)
鍋島 有希 (長谷川 有希 / 鍋島) 桜美林大学, グローバル・コミュニケーション学群, 特任講師 (60868644)
仙石 祐 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 講師 (90829160)
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研究期間 (年度) |
2020-10-27 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2023年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2022年度: 5,590千円 (直接経費: 4,300千円、間接経費: 1,290千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | ニューノーマル / 大学国際化 / 留学交流 / 留学生教育 / 学生交流 / 留学プログラム / 大学間交流 / 留学 / プログラム / 感染症 / 交換留学 / ジョイントディグリー / ダブルディグリー / サマースクール / 国際交流 / 教育のグローバル化 / 次世代モビリティ |
研究開始時の研究の概要 |
新型感染症終息後にも大学教育グローバル化を止めないためには、世界の高等教育機関の協力関係はどうあるべきか。近未来に大学間留学交流を安定して運営するためには、真摯な議論を積み重ね、学生交流の枠組みや手順について共通するビジョンが必要である。 日本と縁が深い地域の研究者や実践者と日本の若手研究者が議論を深めつつ、各地の情報収集や分析に共同して取り組む。国境を越えたデータ交換や解析、また各地の実情の違いを相互理解することで、オンライン化も含む「ニューノーマルな大学間交流」のビジョンを構築・共有するアクションリサーチに取り組む。それらの活動を通じ、次代の大学教育グローバル化のあり方を探索する。
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研究実績の概要 |
隔週のMTGをオンライン上で定期的に持ち、研究の方向性を兆際してきたが、2023年度は研究代表者が健康を害し、9月から12月まで長期の入院を余儀なくされた。それに従い、一部の研究活動が停滞をしており、研究期間の延長を申請するに至った。 その一方、若手の分担者を中心にして活発な調査研究活動を継続した。複数回の海外を含む学会発表、ジャーナルへの論文発表をなどを続けており、その結果としてニューノーマル期の日本の高等教育の状況、国際化への取り組みなどについて、議論を積み重ね俯瞰的な資料が揃いつつある。 そのためにも海外の研究者との緊密なネットワークは維持しており、日本から海外を訪問する際だけではなく、海外から日本に海外の識者を招へいして講演を依頼、学会の中で特別セッションを設けるなど、国内の研究者と海外の研究者をつなぐプラットフォーム形成にも寄与してきた。一例としては8月末に東京外国語大学で開かれた留学生教育学会総会においては、本科研で補助をしつつ米国IIEのDarla Deardroff博士に「ポスト・コロナにおける国際教育交流のあり方」と題した基調講演をお願いし、また一月末には韓国KAIEの代表団とともに、韓国高等教育情報センター(KARIC)センター長のパク・ミナ氏を招へいし、NIC-Japanセンター シニアアドバイザーの堀田泰司氏と共同での講演や情報交換などの機会を持ち、ポストコロナ期(ニューノーマル)での留学交流のあり方について、海外有識者と意見を交換する機会を科研チーム外にも提供した。。 現在はそれらの日本におけるニューノーマル期の学生交流情況について、各分担者が章を担当し、海外の研究者にとっても、ニューノーマル期の日本の高等教育国際化を概括的に理解できるように英文出版に目処をつけつつある。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者が健康を害し、9月から2ヶ月ほど入院を余儀なくされた。それに従い、一部の研究活動が停滞をしており、研究期間の延長を申請するに至った。 分担者を中心にして複数回の海外学会発表、ジャーナル発表をなどを続けており、日本におけるニューノーマル期の学生交流情況について、英文による出版に目処をつけつつある。
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今後の研究の推進方策 |
継続して海外の研究者との連携を維持するとともに、研究分担者が各章を分担し、本調査研究の成果をとりまとめ、コロナ後、ニューノーマル期の日本の留学交流政策や大学国際化などについて論じた英文書籍の出版準備をすすめている。
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