| 研究課題/領域番号 |
20KK0054
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| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))
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| 配分区分 | 基金 |
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| 審査区分 |
中区分10:心理学およびその関連分野
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| 研究機関 | 九州大学 (2020, 2022-2024)
福岡大学 (2021) |
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研究代表者 |
錢 昆 九州大学, アジア・オセアニア研究教育機構, 准教授 (60736354)
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| 研究分担者 |
氏家 悠太 立教大学, 現代心理学部, 准教授 (60781789)
高橋 康介 立命館大学, 総合心理学部, 教授 (80606682)
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| 研究期間 (年度) |
2020-10-27 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,720千円 (直接経費: 14,400千円、間接経費: 4,320千円)
2024年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2023年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2022年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2021年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 認知心理学 / 文化心理学 / 文化比較 / フィンランド / フィールド実験 / 錯視 / 顔認知 / 多感覚 / フィールドワーク / 文化間比較 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
認知心理学分野における文化比較研究は盛んに行われてきたが，その多くは「東洋」対「西洋」のモデルに基づいた研究であり，調査地の選択は場当たり的な傾向が強く，大学生対象の実験室実験が大半を占めてきた。これらの問題点に対して，オンライン調査，マルチラボ研究，フィールドワーク型実験等の新しい方法論が近年展開されてきたが，多くの問題点が指摘されている。本研究は認知心理学における文化間比較研究の諸問題に系統的に取り組み，日フィンでの実験室実験・フィールド実験を通じて，両国の地域内文化差と地域間文化差を検討し，「東洋」対「西洋」モデルを実験的に検証し，認知心理学における「文化差」の再定義を目指している。
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| 研究実績の概要 |
本研究では，日本とフィンランドにおける研究者の連携に基づき，フィールドワーク型実験 (以下フィールド実験と略す) という研究手法を用いて，それぞれの国における集団間文化差 (地域内多様性) を定量的に測定し，それを踏まえて日フィン両国間の文化差 (地域間多様性) を検討することを目的としている。具体的な研究材料としては，認知心理学でよく研究されている錯視現象と顔認知を対象とする。
今年度も予定している研究テーマについて研究を進め，研究代表者と分担者が各自のプロジェクトをリードして進めてきた。ただし，フィンランドへの渡航ならびにフィールド調査はウクライナ情勢ならびに円安などの影響によりまだ実現できていないため，本研究を１年間延長することになった。フィンランドの渡航調査以外の研究は順調に進んでおり，今年度も複数の研究成果を上げることができた (e.g. Peromaa et al., 2025, Suzuki et al., 2024)。また，昨年度から予定していた，この研究プロジェクトの発展形として，日フィン両国のフィールドワークをベースに，世界６カ国の原生的自然環境における認知心理学研究を計画した研究は昨年度研究費基盤研究（A）として申請し，不採択だがA順位という評価をもらったため，今後は研究計画を練り直した上で，本研究の出口として将来につながるような大規模研究計画を構想しいる。
次年度はフィンランドへの渡航を実施し，ヘルシンキ大学との共同調査をラップランド地域で実施し，最終年度として様々な研究成果の取りまとめを中心に本研究を進めたいと考える。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
ウクライナ情勢による空路不順などの影響により，今年度もフィンランドへの渡航は実現できなかったが，査読付き論文などの研究成果をしっかり挙げて，さらに今後の継続として新たな研究計画も構想し，基盤研究（A）の申請に至った。これは日本・フィンランド両国での実験室実験やフィールド実験が順調に行っている結果であり，当初計画していたフィンランドへの渡航は実現できなかったが，日本・フィンランドサイドでのそれぞれの研究活動及び連携研究は順調に進めているため，現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」とする。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまではフィンランドでの渡航研究が実現できなかったため，2025年度はフィンランドに渡航し共同研究を実施する予定である。また，研究プロジェクトの最終年度として，研究成果を取りまとめ，査読論文や学会発表などの業績につながる活動を継続的に行う。今年度チャレンジしていた基盤研究（A）の申請も審査コメントにしっかり対応の上再申請し，これまで蓄積してきたネットワークと方法論を活かしながら，次の発展に繋がっていきたいと考えられる。
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