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児童福祉機関用スタッフトレーニングCOREと性問題介入スキルトレーニングの接続

研究課題

研究課題/領域番号 20KK0298
研究種目

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))

配分区分基金
審査区分 小区分08020:社会福祉学関連
研究機関熊本大学

研究代表者

高岸 幸弘  熊本大学, 大学院人文社会科学研究部(文), 准教授 (00635170)

研究期間 (年度) 2021 – 2023
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
7,280千円 (直接経費: 5,600千円、間接経費: 1,680千円)
キーワードstaff training / child welfare facility / sexual behaviors / children and youths / スタッフトレーニング / 性的問題行動 / CORE / 児童福祉 / 児童福祉施設 / 子どもの性的問題行動 / 混合研究デザイン / カナダ / 性問題
研究開始時の研究の概要

本研究は、申請者が基課題で開発した、児童間で生じた性問題の介入のためのスタッフトレーニングプログラムに、カナダ・サイモンフレーザー大学で開発され効果が認められている、基礎的対人援助スキルトレーニングプログラム(CORE)を、その土台として加えることによって、より効果的な性問題への介入が可能となることを検証するものである。
基課題で開発した性問題のスタッフトレーニングは、その開発と実施の過程で基礎的な対人援助スキルの育成の必要性が浮き彫りとなった。そのため、スタッフトレーニングとして効果が立証されているCOREとプログラムを接続し、トレーニング効果のエビデンスを確立しようとするものである。

研究成果の概要

児童福祉領域で働くケアワーカーは、子どもの性的行動や性的問題行動に直面することがしばしばあるものの、その対応のためのスキルを身につける場は限られていることに注目し、子どもの性的問題行動を含む性的行動に対処するためのスタッフトレーニングの開発を行った。また、ケアワーカーとしての基礎的なスキルトレーニングを実施しておくことで、より高いトレーニング効果が期待されると考え、カナダで基礎トレーニングとして開発・実施されているCOREと、本研究課題で開発した性的行動対処トレーニングを接続して検証した。トレーニングを受講したケアワーカーのフィードバックの分析から、その効果が認められた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の目的は、児童福祉領域で働く多くのケアワーカーが直面する、子どもの性的行動や性的問題行動に適切に対応するためのスキルトレーニングを開発することであった。トレーニング内容を具体化することができたことのほか、子どもの性的行動の対処の困難さは文化横断的に認められることも明らかになった。このことにより、児童福祉領域で働くケアワーカーのストレス対処という課題の介入のための基礎データも得ることができた。性的行動に特化したスタッフトレーニングは、児童福祉領域だけでなく教育や医療など、領域横断的な適用可能性も示唆されているため、子どもに関わる多くの専門家の学びの場を提供することが可能となった。

報告書

(4件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2022 2021

すべて 国際共同研究 (1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件)

  • [国際共同研究] Simon Fraser University(カナダ)2022

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] Morita therapy from the perspective of non-Morita therapist-Interpreting desire for life as desire for sexual satisfaction-2023

    • 著者名/発表者名
      Yukihiro Takagishi
    • 学会等名
      The 11th International Congress of Morita Therapy
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] 子どもの性的問題対応にかかる児童福祉施設スタッフの負担感と必要なサポート2021

    • 著者名/発表者名
      高岸幸弘、松本祐一郎
    • 学会等名
      日本子ども虐待防止学会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書

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公開日: 2021-03-19   更新日: 2025-01-30  

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