| 研究課題/領域番号 |
21330078
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
財政学・金融論
|
|---|
| 研究機関 | 長崎大学 |
|---|
研究代表者 |
森保 洋 長崎大学, 経済学部, 教授 (10304924)
|
|---|
| 研究分担者 |
内田 交謹 九州大学, 経済学研究院, 准教授 (80305820)
阿萬 弘行 甲南大学, 経済学部, 准教授 (70346906)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2009 – 2011
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
|
| 配分額 *注記 |
18,070千円 (直接経費: 13,900千円、間接経費: 4,170千円)
2011年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2010年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2009年度: 9,880千円 (直接経費: 7,600千円、間接経費: 2,280千円)
|
|---|
| キーワード | 超高頻度データ / ボラティリティ / 企業金融 / 企業固有リスク |
|---|
| 研究概要 |
日本企業のリスク構造を超高頻度データを利用して推定し、その結果を利用して2つの実証分析を行った。その結果、(1)米国での知見と対照的に、日本における企業経営者へのストックオプション付与は経営者のリスクテイク態度に影響を与えないこと(2)公的な情報開示はボラティリティを上昇させ、さらに、情報開示制度とマスメディアの両者でニュースが公表された場合、その株価ボラティリティの影響はより大きくなることが明らかになった。
|
