| 研究課題/領域番号 |
21330131
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 松山大学 |
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研究代表者 |
小松 洋 松山大学, 人文学部, 教授 (60241501)
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| 研究分担者 |
篠木 幹子 中央大学, 総合政策学部, 准教授 (20398332)
阿部 晃士 岩手県立大学, 総合政策学部, 准教授 (50305314)
海野 道郎 宮城学院女子大学, 学芸学部, その他(学長) (90016676)
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| 研究期間 (年度) |
2009 – 2012
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| 研究課題ステータス |
完了 (2012年度)
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| 配分額 *注記 |
16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)
2012年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2011年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2010年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2009年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 循環型社会 / 環境教育 / 地域間世代間比較 / 地域世代間比較 |
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| 研究概要 |
世代間比較研究では,中学生とその保護者を対象にした調査(平成22(2010)年度に熊本県水俣市で実施)結果から,1)本人の環境意識と本人の環境配慮行動との関連が生徒・保護者のいずれでもみられること,2)保護者の環境配慮行動が生徒の意識を介して,生徒の環境配慮行動に結びつきうることなどが明らかとなった。地域間比較研究では,主として四大公害経験地の環境教育制度を調査した。1)それぞれの地域の特性を活かした環境学習の取り組みを小中学校で実施していること,2)公立の資料展示・環境学習施設を充実させていることが明らかとなった一方,3)「語り部」の高齢化などが共通の問題点として浮かび上がった。
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