| 研究課題/領域番号 |
21500609
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
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| 研究期間 (年度) |
2009 – 2012
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| 研究課題ステータス |
完了 (2012年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2012年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2011年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2010年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2009年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 民間非営利法人 / NPO / 人的支援策 / 持続的発展 / 地方行政 / 総合型地域スポー ツクラブ / 医療費 / ガバナンス / 総合型地域スポーツクラブ / クラブマネージャー / 人材育成 / 地域スポーツ / 公的資金の分散化 / スポーツの公共性 / 協働性 / 指定管理 / 公共スポーツ施設 / 事業委託 / 政策立案 / 地域社会 / 健康増進 / 医療費抑制効果 / 政策評価 / 政策調整 / 民間非営利組織 / 公共的理由 / 地域スポーツクラブ / 企業社会 / 町民運動会 / 企業運動部 / 高度経済成長期 / スポーツ労働者性 / 公的資金 |
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| 研究概要 |
本研究では、健康・スポーツ系民間非営利法人の持続的発展をささえる望ましい人的支援策を提言した。本研究で取り上げた民間非営利法人は「実践型」「事業型」「支援型」の3類型が認められたが、いずれの類型においても、まずもって法人内部のガバナンスを見直すことによって人材育成の仕組みを構築できることを提言した。とりわけ「支援型」非営利法人は、人材資源や人材育成の情報収集拠点として重要な役割を果たすことが必要であった。
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