研究課題/領域番号 |
21510179
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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研究機関 | 山口大学 |
研究代表者 |
村上 ひとみ 山口大学, 大学院・理工学研究科, 准教授 (10201807)
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研究分担者 |
榊原 弘之 山口大学, 大学院・理工学研究科, 准教授 (90304493)
瀧本 浩一 山口大学, 大学院・理工学研究科, 准教授 (50263794)
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研究期間 (年度) |
2009 – 2011
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研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2011年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2010年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2009年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 自転車利用 / 非常参集 / 津波避難 / アンケート調査 / モーダルシフト / 地理知識 / 避難行動 / 東日本大震災 / 自転車 / 避難生活 / 名取市 / 地震時非常参集 / 参集交通手段 / モビリティ / 地域愛着度 / 交通事故発生率 / 道路条件 / 防災意識 / エコ通勤 |
研究概要 |
本研究では地震後非常参集における交通手段アンケート調査から自転車活用条件を明らかにした。東日本大震災では名取市における津波避難アンケート調査をもとに、渋滞は厳しいが、身の危険は徒歩・自転車より自動車の方が低いこと、自転車は避難開始が早く機動性に優れることを示した。 山口市の住民アンケート調査から自家用車依存が地理知識獲得に負の影響を及ぼし、地域活動参加が公共施設や商店等の正規化得点を高める傾向を示した。また災害早期の被害情報共有に役立つモバイル情報システムを開発した。以上を併せて、日常の自転車利用を促進し、自家用車依存を軽減することで、非常参集や津波避難に役立つ等、地震防災への効用が示された。
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