| 研究課題/領域番号 |
21510285
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
ジェンダー
|
|---|
| 研究機関 | 滋賀大学 |
|---|
研究代表者 |
山田 和代 滋賀大学, 経済学部, 准教授 (50324562)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2009 – 2011
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2011年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2010年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2009年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | 労働運動 / ジェンダー / 均等待遇 / 雇用形態 / 同一価値労働同一賃金 / 連合 / 労働組合 / 雇用平等政策 / 処遇格差 / 格差是正 / 男女雇用機会均等法 / 雇用差別 |
|---|
| 研究概要 |
本研究は、労働組合が均等処遇の要求や雇用形態間の処遇格差是正に対し、どのような取組をとり、実現するのかを考察するものである。労働組合には、男性稼ぎ主型の政策はもちろん、男性化した組織構造や企業内組織という閉鎖性がみられることから、女性と労働組合の状況は「貧困なる関係」としてとらえられる。この関係は、雇用におけるジェンダー平等と均等処遇を阻害している。労働運動は、同一価値労働同一賃金の試みや、女性や非正規労働者の組織化をさらに進める必要がある。雇用における均等待遇の実現のためには、企業の外で運動する労働者や活動グループとの接点を結ぶことが重要である。そのつながりを通じて、労働組合はジェンダーや雇用形態という労働者たちを隔ててきた壁を崩すことができると考える。
|
