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近現代の日本における行旅病人・行旅死亡人に関する歴史的研究

研究課題

研究課題/領域番号 21520674
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 日本史
研究機関島根大学

研究代表者

竹永 三男  島根大学, 法文学部, 教授 (90144683)

研究期間 (年度) 2009 – 2012
研究課題ステータス 完了 (2012年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2012年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2011年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2010年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2009年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード行き倒れ / 行旅病人 / 行旅死亡人 / 行旅病人及行旅死亡人取扱法 / 福島県 / 地域社会 / 家族 / 労働 / 統計報告 / 行旅病人・行旅死亡人統計 / 日本近代史 / 日本近代法制史 / 現地踏査 / 官報
研究概要

本研究では、(1)近代日本における「行き倒れ」(行旅病人・行旅死亡人)の実態と救護・取扱法制に関する政府、道府県、市町村の基本史料を全国的に収集し、(2)それに基づいて、明治維新後の政府・各府県の「行き倒れ」対応法規の成立・展開とその背景を明らかにし、(3)さらに、行旅病人・行旅死亡人の実態とその救護・取扱の実際を具体的に明らかにし、(4)以上を通して、「行き倒れ」という視角から日本社会の特質の究明を試みた。

報告書

(5件)
  • 2012 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2011 実績報告書
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (17件)

すべて 2013 2012 2011 2010

すべて 雑誌論文 (9件) (うち査読あり 7件) 学会発表 (8件)

  • [雑誌論文] 日露戦後の行旅病人と家族・労働・地域社会-福島県内で行き倒れた250人余の声から-2013

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 雑誌名

      日本史研究

      巻: 607 ページ: 76-93

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 日露戦後の行旅病人と家族・労働・地域社会―福島県内で行き倒れた250人余の声から―2013

    • 著者名/発表者名
      竹永三男(単著)
    • 雑誌名

      日本史研究

      巻: 607 ページ: 76-93

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 近現代の「行き倒れ」(行旅病人・行旅死亡人)の実態とその救護・取扱からみた日本社会の特質2012

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 雑誌名

      部落問題研究

      巻: 201 ページ: 96-139

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 近現代の「行き倒れ」(行旅病人・行旅死亡人)の実態とその救護・取扱からみた日本社会の特質2012

    • 著者名/発表者名
      竹永三男(単著)
    • 雑誌名

      部落問題研究

      巻: 201 ページ: 96-139

    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 近現代の「行き倒れ」(行旅病人・行旅死亡人)の実態とその救護・取扱いから見た日本社会の歴史的特質2012

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 雑誌名

      部落問題研究

      巻: 201(掲載確定・編集中・2012年6月刊行予定)(編集中頁未定)

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 近現代の日本における行旅病人・行旅死亡人対応法制の成立と展開-明治維新後の政府・府県の「行き倒れ」対応法規の検討2011

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 雑誌名

      部落問題研究

      巻: 196 ページ: 2-60

    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 近代日本における行旅病人・行旅死亡人対応法制の成立と展開-明治維新後の政府・府県の「行き倒れ」対応法規-2011

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 雑誌名

      部落問題研究

      巻: 196 ページ: 2-60

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 近現代史研究と文書館-利用者の立場からの一つの文書館論-2011

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 雑誌名

      全国歴史資料保存利用機関連絡協議会会報

      巻: 90((印刷中)印刷中に付未詳)

    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [雑誌論文] 第一次桂太郎内閣下の府県廃合計画と福岡世徳・松江市長の上京活動2010

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 雑誌名

      松江市史研究 1

      ページ: 3-31

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [学会発表] 日露戦後の行旅病人と家族・労働・地域社会-福島県内で行き倒れた250人余の声から-2012

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 学会等名
      2012 年度日本史研究会大会個別報告
    • 発表場所
      立命館大学衣笠キャンパス(京都市)
    • 年月日
      2012-10-13
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 日露戦後の行旅病人・行旅死亡人と家族・労働・地域社会2012

    • 著者名/発表者名
      竹永三男(単独)
    • 学会等名
      日本史研究会
    • 発表場所
      立命館大学(京都市)
    • 関連する報告書
      2012 実績報告書
  • [学会発表] 近現代の「行き倒れ」(行旅病人・行旅死亡人)の実態とその救護・取扱からみた日本社会の特質2011

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 学会等名
      第49回部落問題研究者全国集会歴史II分科会
    • 発表場所
      第49回部落問題研究者全国集会歴史II分科会
    • 年月日
      2011-10-23
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 近現代の「行き倒れ」(行旅病人・行旅死亡人)の実態とその救護・取扱いから見た日本社会の歴史的特質2011

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 学会等名
      第49回部落問題研究者全国集会
    • 発表場所
      同志社女子大学
    • 年月日
      2011-10-23
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書
  • [学会発表] 近現代史研究と文書館-利用者の立場からの一つの文書館論-(主催者依頼)2010

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 学会等名
      全国歴史資料保存利用機関連絡協議会第36回京都大会
    • 発表場所
      京都テルサ
    • 年月日
      2010-11-25
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 近代日本における「行き倒れ」取扱法制とその行政的運用の諸段階-政府・府県・町村の関係及び「行き倒れ」の実態に注目して-2010

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 学会等名
      法制史学会第62回総会
    • 発表場所
      東北大学法学部(仙台市)
    • 年月日
      2010-05-29
    • 関連する報告書
      2012 研究成果報告書
  • [学会発表] 近代日本における『行き倒れ』取扱法制とその行政的運用の諸段階-政府・府県・町村の関係及び『行き倒れ』の実態に注目して-2010

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 学会等名
      法制史学会
    • 発表場所
      東北大学法学部
    • 年月日
      2010-05-29
    • 関連する報告書
      2010 実績報告書
  • [学会発表] 近代日本における『行き倒れ』取扱法制とその行政的運用の諸段階-政府・府県・町村の関係及び『行き倒れ』の実態に注目して-2010

    • 著者名/発表者名
      竹永三男
    • 学会等名
      法制史学会第62回総会
    • 発表場所
      東北大学法学部
    • 年月日
      2010-05-29
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2019-07-29  

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