| 研究課題/領域番号 |
21520718
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
東洋史
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| 研究機関 | 青山学院大学 (2010-2013)
大阪大学 (2009) |
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研究代表者 |
青木 敦 青山学院大学, 文学部, 教授 (90272492)
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| 研究期間 (年度) |
2009-04-01 – 2014-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2013年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2013年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2012年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2011年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2010年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2009年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 唐宋変革 / 北宋 / 南宋 / 法制史 / 律令 / 江南 / 長江 / 華北 / 宋代 / 唐宋変革論 / 経済中心地論 / 経済史 / 中国経済 / 歴史地理 |
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| 研究概要 |
本研究において、前近代中国王朝の経済中心の地理的遷移と、王朝がその法制的制度によって解決しようとしたところの社会経済の変化を理解すべく、諸課題の解明を進めた。その結果、以下の知見を得た。まず均田制の意義が、北魏による人民動員制度として成立したところにある点が再確認でき、さらに律令制が、華北的統治様式の連続性の中にあることを指摘した。そこから律令体制が、国家の人民動員のための法制体系という要素を強く持っていた点を指摘した。ところが長江流域が、唐末五代～宋に本格的な土地売買の活発時期、および東晋以来開発が進んだ東南の本格的な成長期を迎えると、国法と経済的取引実態との乖離が見られた点も確認できた。
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