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多国籍企業における社会化と多様性活用の両立可能性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 21530401
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 経営学
研究機関長崎県立大学

研究代表者

金綱 基志  長崎県立大学, 経済学部, 教授 (50298064)

研究期間 (年度) 2009 – 2011
研究課題ステータス 完了 (2011年度)
配分額 *注記
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2009年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード知識移転 / 社会化 / 多様性 / 多国籍企業 / 経営学
研究概要

文化的多様性の活用レベルは、ヒトの現地化の進展度合いとしてとらえることができる。これまで日本の多国籍企業に関する研究では、このヒトの現地化の遅れが問題とされてきた。本研究では、ヒトの現地化の遅れの理由を、暗黙知の移転を困難にしている国内と海外の条件の相違から考察し、また、それを克服するための政策的インプリケーションを提示している。

報告書

(4件)
  • 2011 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (8件)

すべて 2012 2011 2010

すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 3件) 図書 (3件)

  • [雑誌論文] 知識の状況依存性と海外移転の課題2011

    • 著者名/発表者名
      金綱基志
    • 雑誌名

      アジア経営研究

      巻: 第17号 ページ: 169-179

    • NAID

      130007480784

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書 2011 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] The Effectiveness of Socialization in the Transfer of Tacit Knowledge across Borders2011

    • 著者名/発表者名
      Motoyuki Kanetsuna
    • 雑誌名

      Review of East Asian Affairs

      巻: No.3 ページ: 69-80

    • NAID

      120005591202

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書 2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 組織外部からの知識移転とものづくり能力の向上2011

    • 著者名/発表者名
      金綱基志
    • 雑誌名

      経営教育研究

      巻: 第14巻第1号 ページ: 61-71

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書 2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 知識移転と地域企業の知識創出能力の向上2010

    • 著者名/発表者名
      金綱基志
    • 雑誌名

      長崎県立大学経済学部論集

      巻: 第43巻第4号 ページ: 209-230

    • NAID

      120005475044

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [雑誌論文] 知識移転と地域企業の知識創出能力の向上2010

    • 著者名/発表者名
      金綱基志
    • 雑誌名

      長崎県立大学経済学部論集 第43第4号

      ページ: 209-230

    • NAID

      120005475044

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
  • [図書] 多国籍企業とグローバルビジネス2012

    • 著者名/発表者名
      金綱基志
    • 出版者
      税務経理協会
    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [図書] 現代経営戦略要論2011

    • 著者名/発表者名
      金綱基志
    • 出版者
      創成社
    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [図書] 現代経営戦略要論2011

    • 著者名/発表者名
      佐久間信夫
    • 出版者
      創成社
    • 関連する報告書
      2011 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

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