| 研究課題/領域番号 |
21530540
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
藤田 栄史 (藤田 榮史) 名古屋市立大学, 大学院・人間文化研究科, 教授 (50110755)
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| 連携研究者 |
野原 光 長野大学, 学長 (40085999)
浅生 卯一 愛知東邦大学, 経営学部, 教授 (70281912)
猿田 正機 中京大学, 経営学部, 教授 (80139980)
田村 豊 愛知東邦大学, 経営学部, 教授 (40340400)
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| 研究期間 (年度) |
2009 – 2011
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| 研究課題ステータス |
完了 (2011年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2011年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2010年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2009年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 雇用システム / 生産システム / 雇用モデル / 若者の成人期への移行 / 社会学 |
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| 研究概要 |
雇用システム・企業システムの市場化・金融化が進むとともに、従来の「男性稼ぎ主型」「家族主義的」生活保障システムが揺らぎつつも基本的構造を持続している。市場化・金融化の進行と従来型の持続とが絡み合い、跛行的に進展する現状、言い換えるとハイブリッドな現状について、一つは、自動車産業における生産・雇用モデルをとりあげ調査を実施した。もう一つは、若年労働者に焦点をあて、就労など日本における若者の成人期への移行の変容は、後期近代的な先進国共通の特徴を持つとともに、若者施策は依然として家族主義的性格と自助努力偏重の特徴を帯びていることを明らかにした。
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