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大豆フードシステムにおける持続可能な価格形成と社会的資源配分問題

研究課題

研究課題/領域番号 21580282
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 農業経済学
研究機関日本大学

研究代表者

大石 敦志  日本大学, 生物資源科学部, 准教授 (30283518)

研究期間 (年度) 2009 – 2011
研究課題ステータス 完了 (2011年度)
配分額 *注記
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2011年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2010年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2009年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード農業経済学 / 食料経済学 / フードシステム / 大豆生産 / 価格理論 / 消費行動 / 行動経済学 / 資源の適正配分 / 資源配分
研究概要

大豆の生産特性や地域農業の現状を鑑みても大豆生産および大豆製造業の持続的経営のためには,製造分野のさらなる効率性を向上しても,最終製品価格を現状の10~15%引き上げる必要がある。国の農業や地場産業を守り安全安心な製品を享受するためには,消費者はこの価格を受容しなければならないが,個店データによる価格弾力性分析を踏まえてもその受容度は高くない.必需性の高い食品の無税化措置など考慮する必要があろう.

報告書

(4件)
  • 2011 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2010 実績報告書
  • 2009 実績報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2012 2011 2010 2009

すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 5件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 製品選択やレポート作成行動に関する一考察2012

    • 著者名/発表者名
      大石敦志
    • 雑誌名

      食品経済研究

      巻: 第40号 ページ: 50-62

    • 関連する報告書
      2011 実績報告書 2011 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 個店POSデータによる納豆商品間の競合関係の分析2011

    • 著者名/発表者名
      大石敦志
    • 雑誌名

      食品経済研究

      巻: 第39号 ページ: 80-97

    • NAID

      40018840798

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書 2010 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 食品選択に関する行動経済学の一考察2010

    • 著者名/発表者名
      大石敦志
    • 雑誌名

      食品経済研究

      巻: 第38号 ページ: 71-81

    • NAID

      40017140561

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 食品選択に関する行動経済学の一考察2010

    • 著者名/発表者名
      大石敦志
    • 雑誌名

      食品経済研究 38号

      ページ: 71-81

    • NAID

      40017140561

    • 関連する報告書
      2009 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Demand System for Fresh Vegetables in the U. S. and Mexico-An Application of Barten Approach2009

    • 著者名/発表者名
      Atsushi Oishi
    • 雑誌名

      食品経済研究

      巻: 第37号 ページ: 69-87

    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
    • 査読あり
  • [図書] 食料経済フードシステムからみた食料問題(第4版)2010

    • 著者名/発表者名
      大石敦志・木島実
    • 総ページ数
      244
    • 出版者
      理工学社
    • 関連する報告書
      2011 研究成果報告書
  • [図書] 食料経済 第4版 フードシステムからみた食料問題2010

    • 著者名/発表者名
      高橋正郎 編著
    • 総ページ数
      244
    • 出版者
      理工学社
    • 関連する報告書
      2009 実績報告書

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公開日: 2009-04-01   更新日: 2016-04-21  

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